ランディングページ(LP)とは?メリット、目的、作り方など基本をわかりやすく解説!

ランディングページ(LP)とは

「LP(エルピー)って何?」という方のために、LP(ランディングページ)とは何か、ホームページとの違い、LPを作るメリットや目的、実際の作り方など、基本的な情報をわかりやすく解説していきます。
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ランディングページ(LP)とは?

ランディングページ(Landing Page)を直訳すると「(ユーザーが)最初に着地するページ」となり、略してLP(エルピー)とも呼ばれます。

広く定義すると、リンクやWeb広告、検索エンジンなどから流入してきたユーザーが、最初に閲覧したWebページ全般のことです。一方、狭い定義では、「広告のリンク先ページ」を示し、広告を見たユーザーが購入やサービスの申込み、問い合わせや資料請求など行動できるよう、商品・サービスの紹介を1ページにまとめたものを指します。

この記事では、狭義の意味でのLP(広告のリンク先ページ)について解説していきます。

ランディングページの目的

LPの主な目的は、購入、申し込み、問い合わせ、資料請求などのアクションを促し、コンバージョン(CV)数やコンバージョン率(CVR)を上げて、売上に貢献することです。

だからこそ、ランディングページは、特定のターゲットに向けて必要な情報だけを集約します。これは、誰にでもわかりやすく作られ、全般的な情報が掲載されているホームページとの大きな違いです。

ランディングページ(LP)とホームページ(HP)の違い

以下にランディングページとホームページの違いをまとめました。

項目 ランディングページ ホームページ
ページ数 1ページ 複数ページ
目的 購入や問い合わせなどの行動を促す 事業内容・サービス・商品の紹介
企業紹介・ブランディング
購入や問い合わせなどの行動を促す
閲覧者(ユーザー) 商品・サービスのターゲット 法人、個人、株主など幅広い層
主な流入経路 広告(Web媒体、紙媒体) キーワード検索、広告他
ランディングページ ページ数:1ページ 目的:購入や問い合わせなどの行動を促す 閲覧者:商品・サービスのターゲット 主な流入経路:広告
ホームページ ページ数:複数ページ 目的:事業内容・サービス・商品の紹介
企業紹介・ブランディング
購入や問い合わせなどの行動を促す
閲覧者:法人、個人、株主など幅広い層 主な流入経路:キーワード検索、広告他

前述の通り、ランディングページは商品・サービスの紹介を1ページにまとめたものです。ホームページは、複数のページに分かれていて、それぞれのページが商品・サービスの紹介、会社概要、プライバシーポリシー、お問い合わせフォームなどの役割を担います。また、閲覧者や流入の経路も異なります。

ランディングページ(LP)の例〜生命保険会社の場合〜

生命保険会社を例に、LPのよくあるパターンを紹介します。

【パターン1】新しい保険商品のLP
ターゲットに合わせた訴求で、資料請求・申込を促進し、直接的な売上アップにつなげる

【パターン2】自分に合った保険を選ぶ診断コンテンツのLP
診断結果から保険に興味を持ってもらい、資料請求・申込を促進し、直接的な売上アップ

【パターン3】資産運用セミナーのLP
セミナーに申し込んでもらい、見込み客を発掘。セミナー後に熱の高まった状態でアプローチする。

いずれの場合も、お客様の情報(氏名、メールアドレス等)を取得できるため、すぐに成約しない場合も、メルマガ等で継続的にアプローチをすることが可能になっています。

関連記事:メルマガとは?目的、メリット、形式、法律上の注意点など、基礎知識とポイントをわかりやすく解説

ランディングページ(LP)のメリット

ランディングページのメリットは、以下の通りです。

  • 1ページに情報を集約しているため離脱率が低い
  • ターゲットに適切な順番で情報が伝わる
  • 流入経路・セグメントごとに訴求内容を最適化できる

これらのメリットについて、詳しく解説していきます。

1ページに情報を集約しているため、離脱率が低い

LPを作るときは、ターゲットが興味を持つポイントを明確にして、納得してお申し込みいただけるよう必要な情報のみを集約します。そして、基本的にはLPの出口(リンク先)はお申込みなど意図したアクション1つだけにし、他ページへのリンクなどは設置しません。途中で疑問や興味が湧いて、他のページへ移ってしまわないよう、ターゲットの気持ちに配慮して作ることが重要です。

徹底した情報の集約により、離脱を防ぎ、強力なクロージングと高いコンバージョン率を実現します。

ターゲットに適切な順番で情報が伝わる

LPでは適切な順番・構成で情報を伝えることににょり、ターゲットのアクションを促進できます。

LPを見た瞬間に興味を持ってもらえるように、ファーストビューにはターゲットを惹きつけるキャッチコピーと画像を用意します。以降はターゲットの気持ちに配慮しながら、読み進めてもらえるように必要な情報を配置していきます。

よくできたLPは、流暢な説明で次々とお客様をクロージングしていく優秀なセールスマンのように、ターゲットをクロージングしてくれます。しかも、24時間365日文句も言わずに働きます。ユーザーが知りたい情報をひとつひとつ自分で探すホームページと比べると、ユーザーにとっても非常に効率的なページと言えます。ホームページでは、全ての情報を得るという保証もなければ、順番もバラバラだからです。

逆に、LPの中に必要な要素が不足していたり、順番を間違えたりしてしまうと、ターゲットはすぐに離脱してしまうということも忘れてはいけません。

流入経路・セグメントごとに訴求内容を最適化できる

LPはホームページと違い、流入経路やセグメントごとに、複数パターンを用意することが可能です。既存のユーザーを、流入経路や属性(年齢、性別、職業など)ごとに分析したうえで、ランディングページの訴求内容をターゲットごとに最適化するのです。ターゲットにいかに自分事として捉えてもらえるかが、LPのコンバージョン率を左右します。

<生命保険会社における、LP最適化の例>
例1:20代、30代、40代男性のセグメントごとに出稿する広告
→それぞれ「●代男性の方へ!」とキャッチコピーを変えて3パターン作成する

例2:女性だけに出稿する広告
→「女性のための医療保険」として、女性特有の子宮筋腫などをカバーする女性専用の保険を訴求する

ランディングページ(LP)のデメリット

LPのメリットをご紹介してきましたが、良い面ばかりではありません。様々な情報を網羅したホームページが百貨店(デパート)だとしたら、ランディングページはいわば専門店のようなもの。一長一短があるのです。ここでは、制作・運用する上で知っておきたい「3つのデメリット」について解説します。

  • 直帰率が高くなってしまう
  • SEO効果が弱い
  • デザイン面の制作コスト(費用、時間)がかかる

直帰率が高くなってしまう

LPはWeb広告などで知ったユーザーが、最初に見るページです。だから、ファーストビュー(キャッチコピー、画像内容)でユーザーの興味・関心をしっかり受け止めることが、とても大切なのです。

もしも、ファーストビューがユーザーの意図に合致しない場合には、「やっぱり違う」と、簡単に離脱されてしまいます。その結果、ホームページと比較すると直帰率が高くなってしまいます。ホームページの場合は、ユーザーが能動的に欲しい情報を探しに来てくれるので、掲載場所や掲載方法が多少わかりにくくても、たどり着くからです。

SEO効果が弱い

LPの多くは、一度制作をするとしばらくは変更をしません。また、ユーザーに必要な情報を効率的に並べ、行動を起こしてもらうことを目的にしていることから、他のページへのリンクもほぼ貼りません。このことから、LPはSEOによる検索流入の効果はほとんどないと考えたほうがいいでしょう。

SEO効果が弱いことを前提に、制作する段階から流入の経路(自社のリストを使う、Web広告をかけるなど)について検討しておく必要があります。

デザイン面の制作コスト(費用、時間)がかかる

効果の出るLPには、デザイン性の高さや、Web制作の知識が不可欠です。そのため、自社にノウハウや人員リソースが無ければ、Webサイト制作ができる会社やフリーランスのWebデザイナー、セールスコピーライターなどに外注しなければなりません。

外注の場合には、打ち合わせからLPの完成まで、短くても1ヶ月程度を要することや、予算面も考慮しましょう。

ランディングページ(LP)の作り方 7ステップ

以下では、LPの作り方を7ステップに分けて解説します。ステップごとに、社内のリソースを確認しながら、自社で作るのか部分的に外注するのか、事前に検討しておくことをおすすめします。

STEP1:目的を決める

自社の現状の課題を考慮して、LPの役割(商品・サービスの購入やサービスの申込み、問い合わせや資料請求など)を決め、数値目標も設定します。既に売上のある商品であれば、LPによってどこまで伸ばせるのか、新規の試みであれば仮の数字を決めましょう。

STEP2:ターゲット&訴求ポイントを決める

Lターゲット(誰)に、どんな訴求ポイント(内容)でアプローチするかがとても重要です。既存顧客を分析して、ターゲット像をできるだけ細かく設定していきます。ここで決めたことが、LPに集客するための広告や自社リストのセグメントにも繋がるので、LP制作担当だけで考えず、マーケティングやセールス担当など関係者の意見も聞くのも効果的です。

STEP3:構成・ワイヤーフレーム作成

次の工程では、ターゲットに伝える情報の内容と伝える順番を決めます。最も伝えたいことは、ファーストビューのキャッチコピーや画像に集約し、それを裏付ける内容をボディに配置していきます。クロージングには特典などを入れ、今すぐ申し込むべき理由でターゲットの背中を押します。

STEP4:コンテンツ作成

ファーストビュー、ボディ、クロージングの中身をひとつひとつ文章や画像にしていきます。ターゲットと訴求ポイントを常に意識し、ターゲットの頭の中の期待や不安に寄り添いながら、ターゲットの使う言葉で表現します。

STEP5:デザイン

ターゲットのイメージに合うようなデザインを心がけましょう。例えば、保険や銀行といった信頼を重んじる業界の場合には、誠実さの伝わるブルー系や安心・調和を表すグリーン系などが好まれる傾向にあります。またコーポレートカラーやブランドカラーなどを使えば「あ、あの企業のサービスか」とブランドへの親近感も増します。

STEP6:開発・コーディング

LPを作ると、今まで見えにくかったユーザーの動きを細かく分析できるようになります。そのためには、LPに計測用のタグを埋め込んだり、LPへの導線、LPでアクションを起こしていただいたお客様の挙動を決めたりしなければなりません。専門の知識が必要になるので、社内にリソースが取れなければ、外注に相談します。

STEP7:公開・運用・効果測定

LP公開後は、ターゲットが意図通りに動いてくれたのか、定期的に効果測定を行います。数値が乖離する原因を探し、微修正を加えながらLPのコンバージョン率を高めていく必要があるからです。
特に短期間だけ使うLPではなく、新規顧客を継続的に獲得する目的の長期運用するLPの場合は、LPO(Landing Page Optimization)といって、「効果測定・運用・改善」の活動をしていくことが定石になっています。

ランディングページ(LP)のトレンドは動画活用

「1分間の動画コンテンツには、Webサイト3,600ページ分の情報量がある」と言われるほど、動画には圧倒的な優位性があります。最近は動画マーケティングに注目が集まっており、LPにも動画を活用する企業も増えてきています。

ランディングページでの動画活用!3つの効果

LPに動画を活用することで得られる効果として、以下3点をご紹介します。

  • 情報理解を促進する
  • モバイルに適している
  • コンバージョンにつながりやすい

【効果1】情報理解を促進する

LPに設置した動画には、ユーザーの理解度を向上させる効果があります。動画は視聴覚を通じて多くの情報を伝え、理解を促進することができます。特に金融商品や生命保険など、内容の理解が難しいLPに動画を設置すると、理解促進の効果が高まります。

アメリカ国立訓練研究所が提唱する「ラーニングピラミッド」の理論によると「視聴覚情報が入った動画コンテンツは、文字・静止画だけの記事コンテンツと比較し、学習定着率が2倍」という研究結果が出ており、視聴後の記憶の定着も期待できます。

【効果2】モバイルに適している

LPは情報量が多いため、縦に長いページになりがちで、モバイル端末で最後まで読むのには時間がかかります。動画であればページをスライドする必要がなく、操作の手間を減らすことができます。片手で操作することが多いモバイル端末において、動画は最適なコンテンツであり、離脱率の低下も期待できます。

【効果3】コンバージョンにつながりやすい

文字のみの情報と比較し、動画は商品やサービスのイメージや情報を、多面的にわかりやすく伝えることができます。具体的なイメージが湧き、不安や不明点が軽減すれば、ユーザーはお問い合わせや資料請求といったネクストアクションを起こしやすい状態になり、コンバージョンにつながりやすくなるでしょう。

これらの効果を高めるための具体的なポイントと、LPの動画活用事例について詳しくは、以下記事をご覧ください。

関連記事:動画付きランディングページ(LP)の効果を高める5つのポイント!CV120%上昇事例もご紹介
関連記事:アンケートLPの作り方・設問ポイント&2021最新トレンドを解説!

まとめ

いかがでしたか?ランディングページ(LP)とはどのようなものか、理解いただけましたでしょうか?訴求したい商品・サービスとターゲットを深く理解し、効果の出るランディングページを作りましょう。

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執筆者
桑田 将臣

MIL株式会社 セールスグループ マネージャー

WEB系ベンチャー企業にて新規事業の立ち上げ・セールスなどを経験後、PR会社にてデジタルプロモーションの企画提案を担当。2019年3月よりMIL株式会社に入社し、現在はセールスグループの各部門を統括している。

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