SNS動画広告でCVRを最大化するポイントは？6社事例とともにわかりやすく解説！

近年、マーケティング手法の一つとしてSNS広告を取り入れる企業が増加傾向にあります。株式会社ニュートラルワークスの「企業のSNSマーケティングに関する意識調査」によると、直近一年のSNSマーケティングに関する予算が「増えた・どちらかと言えば増えた」と回答した企業が51.2％となり、半数以上の結果が出ています。中には、コンバージョンを増やす施策として、SNSの動画広告を取り入れたいと検討するBtoC向けの企業も多いのではないでしょうか。

一方で、SNSの動画広告を取り入れたいけれど、「自社の商材に向いているSNS動画広告が分からない」「SNS動画広告の出稿方法が分からない」といった悩みを抱え、なかなか一歩を踏み出せない方もいらっしゃることでしょう。当記事では、SNS動画広告でコンバージョン率（CVR）を最大化したいという方に向けて、SNS動画広告の効果や、各SNS動画広告の成功事例を解説します。

SNS動画広告とは？

SNS動画広告とはSNSで配信される、動画クリエイティブを用いた広告のことです。SNS媒体の閲覧時に、通常の一般投稿にまぎれ、動画の広告が自然に流れているのを一度は目にしたことがあるかもしれません。これは「インフィード動画広告」と呼ばれる動画広告で、SNS動画広告の仕様の1種です。また、媒体ごとに「インストリーム型動画広告」や「バンパー広告」、「ストーリーズ広告」などが用意されています。

SNS動画広告は「拡散されやすい」という点が最大の特徴です。音や動きのある動画は、画像よりもインパクトが大きいため、ユーザーにとって「面白い・楽しい・興味深い」といった関心度の高いコンテンツであれば「いいね」やシェアを押してもらえる可能性があります。拡散されれば、多くのユーザーが視聴することになるため、認知拡大、ブランディング、潜在層へのリーチ、コンバージョン獲得などの相乗効果が生まれるでしょう。

SNSと動画広告の相性が良い理由

「SNSに出稿するなら、テキストや静止画のみを使った広告よりも、動画広告の方が効果がありそう」と感じていながらも、その理由が明確ではない方もいるかもしれません。SNSと動画広告の相性が良い理由は2つ挙げられます。

一つは、SNSでは静止画より動画のほうが多く配信されている傾向があり、SNSでの動画閲覧に抵抗がないユーザーが多いと考えられるためです。株式会社ジャストシステムが行った「動画＆動画広告 月次定点調査（2018年11月度）」によると、「SNS投稿時に、静止画よりも動画を投稿することが多い」と回答した10代が、昨年比で1.6倍という調査結果が出ています。SNS上での動画投稿や閲覧が日常的になりつつあるため、動画広告においても抵抗なく閲覧される可能性が高いと考えられます。

出典：PR TIMES「SNSに静止画より動画を投稿する10代が、昨年比で1.6倍に」

もうひとつの理由は「活字離れをしている若年層に動画でアプローチしやすい」ことです。総務省の「令和3年版 インターネットの利用状況」では、インターネットの主な利用目的が「SNSの利用」と答えた年齢層は、13～19歳および20～29歳がもっとも多い結果となりました。

SNSのメインユーザーである若年層は「活字離れ」が加速している年代とも言われています。調査結果でも「1カ月間本を読まない」と答えた10代の回答者は増加傾向です。「読む」ことが不得意とされる10代にとって、「視聴」するだけの動画広告は受け入れやすいと言えるのではないでしょうか。

SNS動画広告で期待できる効果

それでは、SNS動画広告の実施によって、マーケティングにどのような効果が得られるのでしょうか？以下の3点を順に解説していきます。

精度の高いターゲティングによるCVR・CPA改善

SNS動画広告は、精度の高いターゲティング機能が備わっているため、自社ターゲットにマッチしたユーザーへ的確にアプローチすることで、CVR・CPAの改善効果が期待できます。

ターゲティング可能な条件は媒体によって異なります。

例えば、Twitter広告では独自の会話ターゲティング、イベントターゲティング、さらにはリマーケティング広告キャンペーンなどを展開できる多様なターゲティング機能があります。またLINE広告では、サイト訪問者やアプリ内アクションデータ、LINE公式アカウントの友達情報などでターゲティングができる「オーディエンス」の機能があります。

SNSは以下の表のように、媒体ごとにユーザー属性や特徴が異なるため、まずは媒体ごとの特徴を理解しましょう。特徴を理解した上で自社の商材にマッチする媒体を選定し、詳細なユーザーのターゲティングを行うことで、マーケティング効果の向上が可能になります。

出典：ferret「SNSと相性の良い動画コンテンツとは。動画を活用したマーケティングのポイント」

理解促進・態度変容

動画は静止画やテキストよりも多くの情報をユーザーへ伝えられるため、商材の認知や理解の促進、ユーザーの態度変容の促進にも効果的です。動画は写真＋テキストと比較すると5000倍の情報量、動画情報を文字情報に換算すると約180万単語、1分間の動画は一般的なWEBページの3600ページ分の情報量があると言われています。また、アメリカ国立訓練研究所が提唱する「ラーニングピラミッド」によると、動画の記憶定着率は文字の2倍ともされています。

文字では伝えにくいイメージも、映像や音声を組み合わせることでより具体的なイメージを伝えられます。また、ユーザーの課題が解決できるイメージを効果的に伝えられるようなストーリー性の高い動画広告で提示し、「利用してみよう」と感じさせられれば、動画でユーザーの行動を促進できる可能性も高まります。

実際にMeta社の調査によると、動画広告は人の目に触れさえすれば、それがわずか1秒足らずの間だったとしても、広告想起、ブランド認知、購買意向を向上できることが判明しました。視聴時間が長くなるほどリフト効果は高まりますが、たとえ10秒未満の視聴であってもブランド認知や購買意向は向上しており、視聴時間が短くても十分な広告効果が得られることがわかりました。

出典：Meta社「Facebookビデオ広告効果の調査」

認知拡大・拡散

SNS媒体のアクティブユーザー数は非常に多いため、SNS動画広告を活用することで大きなマーケティング効果が期待できます。代表的なSNSの月間アクティブユーザー数を以下にまとめました。

月に数百万人、数千万人が利用するSNS媒体を通じて、商材を知らないユーザーにも幅広くリーチすることで認知を広げられる可能性は高いと言えます。

また、SNSのシェア機能により、拡散が期待できるメリットもあります。SNSのシェアボタンは自社のサイトやブログの記事に各SNSの「いいね」などのボタンを設置することができる機能です。シェアを通じて商材や自社の情報が拡散され、SNS以外の他媒体へのユーザーへの認知拡大も副次的な効果として期待できます。

関連記事：【2023年最新】SNS動画広告の媒体一覧と特徴を詳しく解説！媒体選定や成果最大化のポイント付き

【媒体別】SNS動画広告でCV獲得に成功した6社の事例

SNS動画広告の配信により、多くの企業が認知の向上、集客拡大、コンバージョン獲得といった効果を得ています。この章では、SNS動画広告でのCV獲得のヒントとして、SNS媒体別にBtoC向け企業6社の成功事例を順に紹介します。

それぞれのポイントについて、詳しく見ていきましょう。

1.YouTube動画広告の事例（夢職人）｜オンライン・オフライン店舗の連携に成功！客単価が約150%向上

出典：MISOKA「MISOKAイメージムービー」

歯ブラシや米など幅広い商品を展開する株式会社夢職人では、歯ブラシ「MISOKA」シリーズのマーケティングを、新聞やラジオなどのマスメディア広告を中心に行っていましたが、2年ほどで頭打ちとなりました。新たなマーケティングの手法として「YouTube広告」に着目し、YouTube動画広告とオフライン広告を連動したプロモーションを展開しました。オフライン広告で商品の認知度を向上させ、YouTube動画広告からオンラインショップへ誘導する施策を行ったことで、施策後の動画のPV数は1500%上昇という成果を上げています。

さらにYouTube動画広告のリマーケティング機能を使用し、一度訪問したユーザーに再度YouTube動画広告を表示させることで自社サイトへ誘導。その結果オンライン、オフライン店舗両方で売上げが伸び、客単価が約150%向上した結果を出しています。

2.Instagram動画広告の事例（エアークローゼット）｜アンケート型動画で広告経由のCVRが160%上昇

月額制ファッションレンタルサービス「airCloset」を展開する株式会社エアークローゼットでは、SNS広告を活用して集客を図っていたものの、「ファッションレンタルサービス」という新しいサービスの理解促進と、サービス価値の訴求に課題を抱えていました。

テキストと静止画のみの表現に限界を感じ、短時間で直感的・感覚的に情報を伝えられる「動画動画」を用いた広告を運用。Instagram広告からの遷移先として従来のLPではなく「インタラクティブ動画（触れる動画）」を導入。

「アンケート型」の動画で表示される設問にタップ・クリックしながら回答することで、視聴者の悩みを明確化できるのが特徴です。その悩みの解決には「airCloset」が役立つと理解させた後、アンケート終了後には「割引クーポン」が提示され、動画内のCTAからサービスサイトの利用申込ページへと遷移させる仕掛けとなっています。

その結果、LPへの遷移率は約30%アップ。さらに従来の記事LPと比較して、有料会員のCVRが160%となる成果が出ました。インタラクティブ動画の活用により視聴者がスムーズに「理解体験」を進められ、また楽しみながらサービスの理解を深められたことで、成果につながったと言えます。

3.Facebook動画広告の事例（マンションリサーチ）｜回答に合わせて3種類のLPへ遷移させ、CVRとCVの質を向上

マンション相場公開サイト「マンションナビ」を運営するマンションリサーチ株式会社では、マンション売却意欲の高いユーザーをどのように獲得すべきか、という課題を抱えていました。広告からサイトへ流入するユーザーの売却意欲には差があり、不動産会社からのアプローチがつながりにくいからです。

Web広告からの遷移先をユーザーの売却意欲に合わせて3種類の適切なLPにつなぐために、Facebook広告とLPの間に、クッションページとしてアンケート形式のインタラクティブ動画を設置しました。

出典：MIL「広告からのクッションページとして「アンケート型」のインタラクティブ動画を活用。ユーザーの回答に合わせて3種類のLPへ遷移させ、CVRとCVの質を向上！」

ユーザーの悩みやニーズに応じた6つの設問を通じてユーザーへ有益な情報を提供し、段階的に売却意欲を高める手法を用いました。また、インタラクティブ動画と相性の良いSNS広告で出稿を行い、ユーザーの売却意欲や課題に応じたLPへ誘導させることで、CVRとCVの質の向上を図っています。

4.LINE動画広告の事例（Waqoo）｜LPへの遷移率が静止画の2倍に増加

出典：LINE「LPへの遷移率が静止画の2倍！動画を用いた「肌ナチュール」のLINE広告戦」

美容・健康・子育て・医療・介護など幅広い分野で事業を展開する株式会社Waqooは、スキンケアブランド「肌ナチュール」を展開しています。マーケティング目標として「月間1万人の新規ユーザー獲得」を定める中で、従来の広告では新規ユーザー獲得が進まず、目標達成が難しい課題を抱えていました。

ターゲットである「30歳以上の女性」の新規ユーザー獲得のためには、未接触ユーザーへ多くリーチする必要があったため、幅広い年齢層のユーザーが利用しているLINE動画広告の出稿を決定。

LINE広告の開始当初は、主に静止画のフォーマットを用いた広告配信を行っていました。LINE広告のアップデートによって動画の配信面が拡張されたことを受けて、動画広告を開始しました。その結果、動画広告からLPへの遷移率は静止画の2倍となり、狙った層の新規ユーザーの獲得に効果を発揮しています。

関連記事：【2023年最新】LINE動画広告の種類・費用などの基本から成功のポイントまで徹底解説！

5.TikTok動画広告の事例（STRACT）｜シームレスなアプリインストールキャンペーンでCVR55%超を達成

出典：TicTok「インパクトのあるアプリインストールキャンペーンを展開し、コンバージョン率55%超を達成【PLUG】」

スマートフォンアプリやナレッジ共有SaaSの企画・制作・開発を行っている株式会社STRACTでは、ライフスタイルアプリ「PLUG」のインストール数を増やすために、没入型の体験を提供できるチャネルへの配信を検討していました。

費用対効果とエンゲージメントが高いプラットフォームを希望していたことから、新しいチャネルとしてTikTok for BusinessでのTikTok動画広告配信を決定。ブランドがオーガニックのTikTok投稿とTikTok機能を広告で活用できるネイティブ広告フォーマットであるTikTokのSpark Adsと「PLUG」のアプリプロフィールページの親和性が高いと感じ、Spark Adsを採用しました。

Spark Adsの設定時にアプリ プロフィール ページにオプトインすれば、TikTokアプリから離れることなくPLUGの機能について調べられる、といったシームレスなユーザーエクスペリエンスを提供することにより、結果的に55％を超えるコンバージョン率、CPAの30％削減、1.4％のCTRを達成しています。

6.Twitter動画広告の事例（大阪ガスマーケティング）｜リーチ数とリーチ単価で高い成果

出典：Twitter「15秒最適化で高い完全視聴率を記録！大阪ガス事例に学ぶ、Twitter動画広告の可能性」

Web広告の企画や運用を行う大阪ガスマーケティング株式会社では、大阪ガスの電気料金プラン「スタイルプランP」のプロモーションとして検索連動型広告を中心に展開していました。

従来の方法では潜在層へ認知が行き届いていないという課題から、動画広告やターゲティング設定条件が豊富なTwitter広告を導入。テレビCM用に作った動画素材を活用して動画を制作し、配信しました。さらに、Twitter動画広告の配信手法である「15秒最適化（15秒視聴の完了が目的の配信に最適化された入札モデル）」を活用したところ、完全視聴単価、完全視聴率が他の動画プラットフォームと比較して同等以上に。またリーチ数とリーチ単価が、他動画プラットフォームと比較して高い成果が出ています。

関連記事：【2023年】Twitter動画広告の種類・費用などの基本から成功のポイントまで徹底解説！

SNS動画広告でCVRを最大化する4つのポイント

SNS動画広告は、動画を制作して出稿するだけでCVRが改善されるとは限りません。以下の4つのポイントを踏まえた施策を行うことで、はじめてSNS動画広告の効果を最大化できます。

それぞれのポイントについて具体的に解説します。

1.自社ターゲットとユーザー層にマッチする媒体選定

前述したように、SNSの媒体によってユーザー属性や媒体の特徴は異なります。自社のターゲット層とユーザー層が合致するSNSを広告媒体として選ぶことで、SNS動画配信による効率的な集客や認知向上、CVRの向上などの効果が得られます。

自社のターゲット層と合致するSNSを選定するためには、売上向上、集客といった目標を達成させるためにどのようなユーザーに対しアプローチするべきか、適切なターゲット像を明確にすることが重要です。

自社のターゲット像を明確にするために、まずはペルソナ設定を行いましょう。ペルソナとは、自社の商品・サービスを使用する典型的な顧客像のことです。年齢や性別、職業、休日の過ごし方、趣味などの細かな情報を設定し、ペルソナを作り上げます。ペルソナとして設定したターゲットと、ユーザー層が合致するSNS媒体を選定することで、SNS動画広告を通じた効果的なアプローチが実現し、マーケティングの効果が得られるでしょう。

ペルソナの作り方について詳しくは、以下を参考にしてください。

関連記事：カスタマージャーニーに必須の「ペルソナ」の作り方とポイントを徹底解説！

2.SNSの特性に合わせたクリエイティブ

ユーザーへ効果的にアプローチするためには、出稿するSNS広告の特徴に合わせたクリエイティブを制作するなどの工夫が必要です。

例えばLINEは、日常的な連絡ツールとして使われるため、商品の特徴を押し出しすぎるような広告色の強い動画広告はユーザーから避けられる可能性があります。特性に合わせ、押し売り感が出ない自然な印象の動画広告制作を心がけるとより良いでしょう。またTwitter媒体の場合は短文でツイートし発信するSNSという特徴から、動画広告もツイートのようにさっと見られる、短い尺のものが好まれやすい傾向があります。

このようにSNSのプラットフォームに合わせて、適切な広告クリエイティブを準備しましょう。

関連記事：【2023年最新】SNS動画広告の媒体一覧と特徴を詳しく解説！媒体選定や成果最大化のポイント付き

3.広告の遷移先での動画活用

広告そのものを動画にして配信するだけでなく「動画広告をクッションページとして活用する」「遷移先のLPに動画広告を活用する」といった工夫も有効です。ユーザーの理解や興味関心を高める方法として有効で、コンバージョンの促進につながる可能性も高まります。

英会話教室を展開するシェーン英会話では、Webサイトからの「無料体験レッスン申込」の獲得促進のため、広告の遷移先LPのページ上部にインタラクティブ動画を設置。インタラクティブ動画の接触者は非接触者に対し、CVR（無料体験の申込率）が約5倍ほど優位となりました。

出典：MIL「インタラクティブ動画接触者のCVRは非接触者の約５倍に！Webサイトからの「無料体験レッスン申込」を促進」

また、冷凍食品メーカーである株式会社Greenspoonでは、サブスクリプション型の定期便サービスの新規顧客獲得を目的として、SNS広告からの遷移先であるクッションLPに、アンケート型のインタラクティブ広告を設置しました。その結果、既存の文字と静止画のみのクッションLPと比較して、インタラクティブ動画はLPへの遷移率が約2倍という効果が出ています。

関連記事：LPへの遷移率が約2倍！SNS広告のクッションページにアンケート型のインタラクティブ動画を活用

動画広告を配信するだけでは効果が出ない場合、改善施策として広告とWebサイトの間の「クッションページ」に動画を設置するなどの工夫も取り入れてみると良いでしょう。

4.スピーディーなPDCAサイクル

動画広告の効果を最大化するには、広告配信後の結果を分析し、必要に応じて改善を行うPDCAサイクルが不可欠です。特にSNS動画広告の場合は、SNSプラットフォーム上にアクティブユーザーが多いこと、そしてユーザーに情報を拡散される可能性があることから、動画素材や広告運用の改善にもスピード感が求められ、迅速なPDCAサイクルが重要になります。

「動画広告の制作や運用の方法が分からない」「動画広告を運用するリソースがない」といった企業は、外部パートナー企業へSNS動画広告の制作や運用を依頼するのも一つの方法です。自社商材やターゲットに合致したSNSを選定できる、媒体に合わせた広告クリエイティブが実現できる、スピーディなPDCAサイクルを回せるといった、SNS動画広告制作と運用に強みを持つパートナー企業を選ぶことで、SNS動画広告の成果を最大化できます。

広告運用会社ごとに得意分野や特徴は異なりますので、ぜひ以下の記事で確認してみてください。

関連記事：動画広告の運用の流れ＆ポイントとは？広告運用会社5選もご紹介

まとめ

当記事では、SNS動画広告の効果や成功事例、SNS動画広告の効果を最大化するためのポイントを解説しました。SNS動画広告はただ配信するのではなく、配信後の運用や動画をクッションページに活用する、動画を遷移先のLPに設置する、などの工夫も必要です。そうすることで、ユーザーの理解度の底上げ、興味関心度の向上につながり、結果的にコンバージョン促進が可能となります。

SNS動画広告のポイントを押さえて、CVRの改善を行いましょう。

執筆者
黒谷 純子

MIL株式会社　マーケティング

大学卒業後、編集プロダクション等を経て、人材サービス企業のマーケティング職に従事。2021年3月よりMIL株式会社に入社し、現在は自社サイトやMILblogの企画・ディレクション・執筆等を担当している。
Twitter : https://twitter.com/MIL29292841