動画広告の運用の流れ＆ポイントとは？広告運用会社5選もご紹介

WebサイトやLPのコンバージョン率を上げたり、商品やサービスの認知度を上げたりするのに有効な施策として、今、動画広告が注目されています。日本の動画広告市場は、2026年には1兆2,451億円を突破する見込みとされ、企業の間では動画広告活用に対し盛り上がりを見せています。

動画広告は従来のWeb広告と同様に、配信後の分析や改善などの運用を通じて最適化することで、はじめて成果が出せます。当記事では「新しい広告施策として動画を活用してみたいと考えているものの、どのような運用が必要なのかが分からない」という方に向けて、動画広告の具体的な運用方法やその流れ、成果を出すポイントを解説します。また、自社で動画広告の運用ノウハウやリソースがない場合に選択肢として考えられる「外注」のメリット・デメリットと、外注の候補となる広告運用会社をピックアップしてご紹介します。

動画広告の運用とは？

動画広告とは、広告のクリエイティブに「動画」を使用した広告です。例えば、動画コンテンツの間に挿入されて表示されるインストリーム広告や、サイト・アプリのコンテンツなどをユーザーが閲覧・視聴したタイミングで表示されるインフィード動画などがあります。これらの動画は「読む」だけのテキストや「聞く」だけの音声とは異なり、視覚と聴覚の両方を含め、視聴者の五感複数へ同時に訴えることが可能です。

出典：ｉPhone向け動画広告効果調査

株式会社電通と株式会社D2Cが行った、静止画バナー広告と動画広告で比較した認知状況の調査結果によると、「確かに見た」という回答率が高かったのは動画広告でした。動画広告はバナー広告より約1.6倍も認知状況が高いという結果からも、テキストや音声より視聴者に対し強い印象を与えやすいことがよくわかります。

具体的に動画広告はどういった商材との相性が良いのでしょうか。

以下に、ジャンルと商材の例をまとめました。

動画広告で成果を得るためには、動画広告配信後に適切に運用を行うことが大切です。この運用をスピーディーに行えるかが、動画広告の結果を左右すると言っても過言ではありません。

動画広告前に設定したKPIに対する数値結果を随時確認し、最終目標数値までの到達率を分析。数値進捗が悪ければ悪い理由を考え、仮説をもとにクリエイティブを改善する…といったこれらのPDCAを適切にかつ即座に回すことで、流入数の拡大、CVRの向上などの成果が得られるのです。

動画広告の制作・運用の流れ

動画広告の制作・運用の流れは以下の通りです。

マーケティング効果を最大化するためのポイントについて、順に解説します。

目的・KPIを設定

動画広告は、目的とKPIを正しく設計できるかが何より重要です。目的やKPIは、最初の段階で設定しましょう。KPIは動画の配信目的によりそれぞれ異なります。たとえば衣料品や靴など「実際に手に取れない商材」の売上アップのための動画広告なら、KPIとするのは「インプレッション数」などではなく「商品ページLPの遷移率」を設定する方が望ましいでしょう。

目的とKPI達成の目安となる詳しい指標については、後の「動画広告の運用時に着目すべき指標」に詳しく記載していますので参考にしてください。

媒体選定

動画の目的やKPI、ターゲットを明確化した後は、最適な媒体を選定しましょう。

動画広告配信先の媒体は「Twitter、FacebookなどのSNS」「YouTubeなどの動画配信プラットフォーム」「GoogleやYahooなどのネットワーク」をはじめとし、多数あります。大衆向けに幅広く露出している媒体や、性別や年齢、地域などのデモグラフィックでセグメント分けしている媒体など、それぞれ特徴が異なります。媒体の特徴をよく掴み、自社の顧客に適した手法を選ぶと良いでしょう。

さらに配信する動画広告の形式も種類が豊富です。動画の前後、または途中に再生される動画広告の「インストリーム広告」や、動画のサムネイル画像とテキストで構成された「インフィード広告」などがあります。

関連記事：【2023年最新】SNS動画広告の媒体一覧と特徴を詳しく解説！媒体選定や成果最大化のポイント付き

制作

広告媒体を選定した後に、動画広告の制作を行います。以下のポイントをおさえて制作を行いましょう。

動画視聴後に何を伝え、何を理解または行動してほしいのか？　目的・KPIとターゲットに合わせて視聴者へ訴求する要素を選び抜いた上で動画を制作することが重要です。訴求したい情報の範囲が広く、また情報量が多いと、動画で伝えたいメッセージ性が下がります。結果的に、ターゲットへの訴求力が低下し、動画広告の効果が下がることも考えられるでしょう。動画制作時は訴求内容を絞り、適切な見せ方や構成を取り入れて制作を行うことが最も重要です。

動画広告制作における目的別の有効な施策例を以下にまとめました。

また、動画広告制作時には「冒頭の5秒」で視聴者の興味を引き付ける動画を制作することを心がけましょう。

動画広告に関するアンケートでは、YouTubeの動画再生前に5秒間配信される動画を「スキップしなかったことがある」人の割合は、43.4％という結果が出ており、またスキップしなかったおもな理由として「インパクトのある映像に引き込まれたから」（46.8％）、「意外な演出に好奇心を刺激されたから」（38.9％）という結果が挙げられています。

これらのアンケート結果から、動画広告の冒頭にインパクトのある演出や意外な内容などを入れ、視聴者の離脱を防ぐ工夫を施すことが重要であることがよくわかります。

出稿

動画が完成したら、いよいよ広告の出稿です。出稿前に、改めて動画広告の内容が適しているかの確認が大事です。モラルや社会性に反した要素はないか、ネガティブな印象を与えないかなど、内容を慎重にチェックしたうえで出稿しましょう。ユーザーに不快感を与える内容である場合には、最悪のケースでは炎上するリスクがありますので、注意が必要です。

内容確認後は動画広告の課金形態を決定します。出稿費用は動画広告の課金形態によって異なります。動画広告の課金形態の特徴を以下にまとめました。

たとえば集客目的ならCPV課金、コンバージョンが目的ならCPC課金のように、広告動画の目的と費用感を考え課金形態を選びましょう。

効果検証・改善運用

動画広告は、動画広告配信後の効果検証と必要に応じた改善運用を行うことで、はじめてマーケティングの成果が得られます。動画広告のターゲットやKPI設定、成果目的として定めたKPIの達成率の分析、分析の結果からわかり得たことを活かして次の動画制作する…といったPDCAサイクルを継続的に回し続ける運用が重要です。

動画広告のデータ収集や分析は、動画配信のツールやプラットフォームに実装されている機能を使用します。たとえばYouTubeへの出稿であれば分析ツールは「YouTubeアナリティクス」が主要ツールです。動画広告を配信するサービスやプラットフォームによって、実装されている分析ツールの機能や特徴は異なります。

社内で運用することをあらかじめ考慮し、分析に使用するツールの機能や使いやすい操作性かどうか、なども確認しておきましょう。

動画広告の運用時に着目すべき指標

動画広告を運用すると、さまざまな指標のデータを取得できます。とはいえ「指標をどのように見れば動画広告の成果が把握できるか分からない」という方も多いでしょう。動画広告運用時に、着目すべき指標を目的や成果別に以下にまとめました。

＜購入検討（LPへの遷移）＞

＜行動促進＞

動画広告の運用で着目したいKPIは多いですが、すべて指標として用いる必要はありません。動画広告の目的に応じて、ケースバイケースでKPIを設定し、確認することで、目的に応じた効率的な分析や運用ができます。例えば行動促進の場合はコンバージョン率が主要KPIですが、このKPIを優先的に確認しつつ、ほかの指標をサブKPIとして設定する、などでも良いでしょう。

目的・成果に合わせて主要なKPIを決め、KPIを定期的に確認・管理することが重要です。KPIが多すぎると定期的な確認を忘れてしまうといった事態が起きやすいため、注意しましょう。

関連記事：動画マーケティングのKPIとは？設定の手順や効果測定ツールをご紹介！

動画広告で成果を出す運用のポイント

動画広告を制作後、適切な運用を行うことでマーケティングの成果が発揮できます。成果を出すために、以下の2つのポイントを踏まえておきましょう。

次に各ポイントと具体的な運用方法について解説します。

的確なターゲティングを行う

動画広告の効果を最大化するためにも、的確なターゲティングは重要です。

動画広告のメリットはテレビCM（マス広告）などとは異なり、詳細な情報をもとにターゲティングした上で、配信が可能なこと。例えばSNSへ動画広告を配信する場合、年齢や性別、職業といった基本情報から、趣味や既婚・未婚などの詳細な個人情報を元に、広告の配信先を分けることができます。

しかし、合わないターゲットへ出稿してしまうと、広告配信を行なっても反応が得られず、せっかく広告に多額を投じても大きな成果が得られない可能性もあります。そのため、自社にマッチした正しいターゲティング設定を行いましょう。

動画広告の目的や管理すべき指標は、ターゲットにより異なります。たとえば、商品やサービスの認知が目的の場合、ターゲットは悩みや不安を感じつつも、具体的なニーズや課題がまだ認識できていない「潜在顧客」です。この場合、優先的に注目すべき指標は、インプレッション数やリーチなどになるでしょう。

商品の販売促進が目的であれば、ターゲットは自社製品・サービスのことに興味関心を示しており、何らかのきっかけを与えることで実顧客へと転換する可能性の高い顧客層の「見込み顧客」です。この場合、注目すべき指標はコンバージョン率などになります。

このように、ターゲットにより管理指標が変わるため、広告成果を適切に分析するためにも、目的やKPIに加えターゲットも明確にしましょう。

媒体特徴に合ったクリエイティブを選定する

動画広告を配信する媒体に合わせてクリエイティブを検討することで、より高い広告効果が期待できます。

例えば、動画と相性の良い広告配信先として、InstagramやFacebookなどが挙げられます。これらの媒体に動画広告を出稿するとともに、遷移先のクッションページやLPで動画を活用するという方法も有効です。

建築工事の設計やリフォームなどを行うハウスメーカートヨタホーム東京の事例では新規顧客の獲得を目的に、Facebook広告のクッションページに、ユーザーがタップ・クリックをして回答ができるアンケート型の「インタラクティブ動画LP」を設置しました。アンケートの回答と解説を通じて、サービスや企業へのターゲットの理解を深め、来店予約につなげています。来店予約をしたターゲットはアンケートや紹介動画を通じてトヨタホームの住まいや企業の特徴を理解し、すでにファン化した状態のため、来場時の成約率アップも実現した、という例もあります。

関連記事：Facebook広告の「クッションページ」にインタラクティブ動画を活用！動画で魅力を訴求し、CVR＆成約率向上へ。

この事例のように、制作した動画と相性の良い媒体を選定の上、動画を効果的に活用して、CVRの最大化の効果を得る方法もあります。

また、動画広告を連続して使用することにより、商材への理解度を促進させる効果も加えられます。動画は商材購入後のイメージが伝わりやすく、商材の必要性を「自分ごと化」できるため、購入などのコンバージョンにつながる可能性が高いでしょう。

動画広告の制作・運用を外注するメリット・デメリット

動画広告は、継続的な運用を行うことで高い成果につながります。しかし、場合によっては「自社で動画広告制作のノウハウやスキルがない」「動画広告運用のリソースが確保できない」「ノウハウが不足している」といった社内の人員スキルや体制の問題で、動画制作や運用の実施が難しいこともあるのではないでしょうか。

自社内で動画広告の制作・運用が難しい場合は、外注を検討してみましょう。。社内に動画広告制作・運用のノウハウやスキルが不足している場合、専門会社へ外注することで、必要な支援がうけられます。

外注先を検討するまえに、以下のメリットとデメリットをしっかりと確認しておきましょう。

それぞれについてご説明します。

動画広告の制作・運用を外注するメリット

動画広告の制作・運用を外注した場合に、得られるメリットを順に解説していきます。

・自社のリソースやノウハウ不足問題を解決できる

自社に動画広告制作や運用を行うリソースやノウハウが不足している場合でも、制作会社や運用会社へ外注することで、動画広告の配信ができます。自社スタッフの動画広告に関する業務負担を減らせるため、本来行うべき業務へ注力しやすくなります。

・炎上リスクが起きづらい

動画広告を制作・配信するには、企業側にもリスクマネジメントが求められます。配信した動画広告が視聴者へ不快感や誤解を与える内容だった場合、信頼の損失や炎上などのリスクが発生するためです。また、音楽著作権などの問題で訴訟が起きる可能性も考えられます。

動画広告制作会社や運用会社は、動画広告の制作や運用に関するリスクマネジメントも徹底しています。自社で制作するよりも、リスク発生の可能性を大きく下げられるでしょう

動画広告の制作・運用を外注するデメリット

続いて、動画広告の制作や運用を外注した場合に、発生する可能性のあるデメリットを順に解説します。

・費用が発生する

動画広告の制作や運用を外注する場合、自社で行うよりも費用が高くなる傾向にあります。依頼する制作会社や運用会社によって費用や対応範囲が異なるため、見積もりを確認し費用感に納得できる外注先を選びましょう。

動画広告の制作を外注した場合の相場は、10〜300万円と幅広く、その費用に出演者やクリエイターへの報酬、撮影機材やスタジオ代などが含まれます。動画の内容や求める質に応じて費用は変動します。制作や運用の費用のみを見るのではなく、制作実績や評判・費用対効果などを確認し、依頼先を決めましょう。

・時間がかかる場合がある

急な予定変更が必要な場合は、出演者や使用するスタジオ、機材などの再調整を行う必要があるため、自社で制作するより調整に時間がかかることもあるでしょう。また場合によっては調整費が請求されることもあります。

制作内容やスケジュール確定後に変更を加えるのは互いに避けたいものですが、大きな変更が起きる可能性がある場合には先んじて外注先に伝え、その理解があるか、対応できる体制かどうかも確認しておくと良いでしょう。

動画広告の制作・運用に強い会社5選

動画広告の制作や運用が初めての場合、どんな外注先があるのかも分からないという方も多いでしょう。以下では、動画広告の制作・運用に強い会社を順に紹介します。外注先候補の選定にお役立てください。

MIL株式会社｜CVR改善に効く！インタラクティブ動画の専門会社

MIL株式会社は、インタラクティブ動画の企画・制作から運用・改善までを行う「インタラクティブ動画マーケティングサービス」を提供しています。インタラクティブ動画とは、「視聴者が触れる仕掛けを組み込んだ動画」です。従来の「一方通行の動画」と異なり、視聴者が動画の気になる部分をタップ・クリックできるため、詳細情報をポップアップで表示したり、複数の選択肢から自分の必要な情報を選んで視聴できるなど、双方向コミュニケーションを通じて、一人ひとりの視聴者に最適な情報提供を実現します。

MILを通じて制作したインタラクティブ動画は、動画広告の効果最大化にも力を発揮します。たとえば先ほどご紹介した、トヨタホーム東京の事例のように、広告からの偏移先やSNS広告からのクッションページにインタラクティブ動画を設置することで、視聴者のエンゲージメントを高め、CVR向上の効果が期待できます。

また、広告からの遷移先となるWebサイトにインタラクティブ動画を活用した成功事例として、英会話教室を展開するシェーン英会話の例が挙げられます。同社では子ども英会話の無料体験レッスン数増加のために、WebサイトにMILのインタラクティブ動画を設置。動画公開後3ヶ月間の結果では、インタラクティブ動画の接触者は非接触者に対して、CVR（無料体験の申込率）が約5倍優位といった結果が出ました。視聴者がインタラクティブ動画を通じて、レッスン内容や子どもの様子、先生の教え方などの具体的なイメージを把握できたことで、無料体験の申込（コンバージョン）が促進できたと考えられます。

関連記事：インタラクティブ動画接触者のCVRは非接触者の約５倍に！Webサイトからの「無料体験レッスン申込」を促進

MILでは、動画公開後の視聴レポートによる分析や広告連携、Google Analyticsなどの外部ツールとの連携など、動画広告運用を効率的かつ有効に進められる機能・サポートも充実しています。また、インタラクティブ動画を通じて得たタップ数やクリック数などのデータは、顧客のインサイト（興味関心）の指標としても有用です。広告への活用だけでなく、Webサイト、LPコンテンツなど、ほかのマーケティング施策にも幅広く活用できるでしょう。

企画・制作から運用後の分析・クリエイティブ改善まで一貫して寄り添う併走型支援を行っているため、最先端の「インタラクティブ動画」を使った動画広告で専門家のサポートを受けながら成果を出したい企業や、他社とは一味違う、新しい動画広告に挑戦したいという企業に適しています。

サムライト株式会社｜SNSの動画コンテンツに強み

サムライト会社では、コンテンツマーケティング制作や運用支援、Webマーケティングのコンサルティング、企業のDX化支援などのさまざまなサービスを提供しています。動画広告制作・運用分野では、おもにSNSの動画コンテンツ制作や運用に強いという特徴があります。

出典：ソーシャルメディア・SNS（アーンドメディア）向けサービス

ユーザー目線での企画、配信プラットフォームや目標設定の最適化をふまえた動画広告やショート動画の制作から、Instaram、YouTune、LINE、Twitter、Facebookなどの各SNSごとに設置した専用チームによる運用まで行います。ほかにもSNSアカウントの運用代行や分析、改善などのマーケティング運用支援などの依頼も可能です。

SNS×キャラクター運用支援やインフルエンサーのマッチングサービスなど、SNSを通じた多角的な動画広告施策を依頼したい企業や、ターゲットにマッチしたSNSでの動画広告運用を検討している企業に適しているでしょう。

株式会社プルークス｜多岐にわたるメディアへの豊富な出稿実績が強み

BtoB、BtoCの幅広い業種や目的に合わせた動画・映像制作と運用支援を提供している株式会社プルークスでは、年間1,000件以上の制作実績とさまざまな業界への知見を持つ動画コンサルタントや、プロデューサー、クリエイターが動画制作を担当しています。

社外に1,000名を超える パートナークリエイターのネットワークを持っているため、費用や動画の質、納期などの希望に応じた柔軟な動画制作が可能、また動画以外のWebサイトや販促物など、幅広いクリエイティブ制作、広告運用も行います。

出典：株式会社プルークス

動画広告制作と運用では、自社の持つ課題を仮説したうえで企画の立案、動画制作、効果検証と進めてもらえるため、進め方がわからないといった企業にも安心です。ナショナルクライアントからベンチャー企業まで、多種多様な企業との取引実績があるのも特徴です。

CINEMATO (株式会社EXIDEA)｜BtoB企業に特化

株式会社EXIDEAは、BtoB企業の動画制作・動画マーケティングを得意とする会社です。動画制作・映像制作サービス「CINEMATO」により、コンサル会社出身プロデューサーが動画と映像制作および動画マーケティングの総合支援を行っています。

出典：動画広告制作・運用代行「CINEMATO」

高品質の動画制作・映像制作を累計700本以上行ってきた実績があり、目的や商材の特徴などを踏まえた動画広告制作が実現します。アニメーション、実写、3DCGとさまざまなジャンルのクリエイティブが可能です。また、動画制作から広告配信、動画プロモーションまでワンストップで対応することで、手間やコミュニケーションコストの削減も実現。

動画広告の運用では、ターゲットに合わせた動画制作と広告媒体の提案と、動画広告の運用開始後に効果の最大化を支援するABテストを繰り返し実施しています。動画広告のプロが成果に繋がる運用をサポートしてくれるため、広告を運用中だが効果が出ない、従来のバナー広告で数字改善に課題を感じている企業におすすめです。

株式会社リチカ｜ツール活用でデジタル広告を量産・改善

株式会社リチカは、動画クラウドサービス「リチカ」をリリースしています。「デジタル広告を誰でもカンタンに」がコンセプトのリチカは、基本的な動画制作・編集機能、動画配信・書き出し機能、チーム連携機能など、動画制作からマーケティングまで活用できる30以上の機能が搭載されているのが特徴。目的・配信面ごとに最適化した2,000以上のフォーマットがあり、制作した動画や静止画の量産も簡単にできるため、複数メディアで動画広告運用を検討しているときにも向いています。

AIのナレーションや自動字幕、CSV一括入稿など、動画制作やマーケティング業務を効率化させる機能もオプションで追加可能です。料金が月額定額制のため、動画広告制作や運用のコストを抑えたいときにも向いています。

出典：「リチカ（RICHKA）｜シェアNo.1の運用型クリエイティブクラウド」

また、リチカではクラウドツールによる動画制作だけでなく、専任のコンサルタントによる伴走型のサポートも提供しています。

まとめ

動画広告の流れに沿った運用方法、成果を上げるためのポイント、動画広告の制作や運用を任せられる5社を紹介しました。

動画広告は制作した動画を配信するだけでは、マーケティングの効果は得られません。ターゲットや目的を明確にした上での媒体や課金形態選び、広告配信後の効果測定と必要に応じた改善を繰り返すことで、CVRの向上などにつながるでしょう。ただし、動画広告の制作や運用にはノウハウやリソースが必要。自社での動画広告の制作や運用が難しい場合は、専門会社への外注も選択肢となります。動画広告運用会社により特徴や強みが異なるため、違いを理解した上で自社の課題に合う会社選びを行うことが大切です。

動画広告を正しく運用し、成果最大化につなげましょう。

執筆者
黒谷 純子

MIL株式会社　マーケティング

大学卒業後、編集プロダクション等を経て、人材サービス企業のマーケティング職に従事。2021年3月よりMIL株式会社に入社し、現在は自社サイトやMILblogの企画・ディレクション・執筆等を担当している。
Twitter : https://twitter.com/MIL29292841