動画マーケティングの効果・メリットとは？効果を最大化するポイントも解説！

近年、商品やサービスそのもので競合他社と差別化を図るのは難しくなりました。多くの競合の中から選んでもらうには、第一想起を獲得するための適切なプロモーションを実施し、サイト訪問者に適切なコンテンツを提示するなどさまざまな工夫をしなければなりません。

そのような課題を抱える多くの企業が、今注目しているのが「動画マーケティング」です。2021年に総務省が行った調査によると「YouTubeの利用率は10代から40代で90％を超過し、全年代でも87.9％」に達しています。年代を問わず動画を視聴するのが当たり前となった今、これからのマーケティングにおいて動画の活用は欠かせなくなりました。

しかし、動画コンテンツを用いたマーケティング活動に関心はあるものの「費用を投じるだけのメリットがあるのか？」と疑問に感じたり「何から取り組めばよいのか？」と迷ったりして一歩踏み出せずにいるケースもあるのではないでしょうか。

そこで本記事では、動画マーケティングで得られる効果やメリット・デメリットを、各種データを元に詳しく解説。デメリットを払拭して効果を最大化する方法も、企業の活用事例とあわせて紹介します。

動画マーケティングとは？

動画マーケティングとは、製品サービスをプロモーションするために動画を用いるマーケティング施策を指し、ビデオ広告、ライブビデオ、スポンサードビデオ、テレビなどが含まれます。その特徴として、複数の五感に訴えかけることが可能であり、一般的には、テキストなどの読む、オーディオなどの聴くタイプのコンテンツよりも記憶に残りやすいことが挙げられます。

株式会社サイバーエージェントの調査結果によると、2022年の動画広告の市場規模は5495億円に達し、さらに3年後の2025年には1兆円を超えると予測されています。

動画マーケティング市場の成長の背景として、スマートフォンの急速な普及があります。総務省の調査によると、2021年のスマートフォン利用率は全年代平均で95.3％にも及んでいます。さらに2020年以降は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で「巣ごもり需要」が高まったことも、動画マーケティング市場に好影響を与えました。

（引用：総務省「iPhone向け動画広告効果令和３年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査 報告書」）

さらに、従来の4G（第4世代移動通信システム）と比べて通信速度が20倍にも達する5Gのエリアも拡大されつつあります。データ通信が高速化されると、タイムラグなく大容量の動画視聴が可能に。

個人のデバイスを使って、いつでもどこでも気軽に動画を視聴できるようになったことから、動画マーケティング市場も急成長しているのです。あらゆる分野でデジタルシフトが進む今、他社に先んじ動画マーケティングに取り組むことは、差別化戦略の要となるでしょう。

関連記事：【2022年】動画マーケティングとは？メリット・手法・事例から最新トレンドまで徹底解説！

動画マーケティング５つの効果・メリット

動画マーケティングに取り組むと、以下のような効果やメリットを得られます。

順番に解説します。

効果1:文字・静止画よりも、情報をわかりやすく伝えられる

動画がマーケティングに効果的とされる理由のひとつは、文字や静止画と比較し、より多くの情報をわかりやすく伝えられることです。

米Forrester社のJames McQuivey（ジェームス・マクビー）氏は2014年に「1分間の動画は180万語の価値がある」と発表しました。文章を読むときには、ユーザーは自らの意思で文字を目で追わなければなりません。しかし動画であれば、画面を眺めているだけでも多くの情報を受動的に受け取れます。

文字だけで伝えられない情報は静止画を沿えるとわかりやすくなりますが、動きや音がないため伝えられる情報量は限定的です。その点動きや聴覚情報が加わる動画なら、細かな操作や雰囲気などもひと目で伝えられるのがメリットです。

たとえば、子ども向けの英会話教室のレッスンの雰囲気や、受講している子どもの楽しそうな様子を伝えたり、アプリやシステムの画面を映しながら操作方法を伝えたり、美容液のテクスチャーを伝えるなどの表現の場合、文字と静止画のみよりも、音と動きのある動画が適しています。またグラフなどの定量データについても、動画であれば、アニメーションを加えるなどして、変化や強調を施すことができます。

Webサイト上の動画コンテンツや動画広告を通じて、商品やサービスの魅力をわかりやすく伝えられれば、購入や利用意欲の向上につながるでしょう。

効果2:文字・静止画よりも、記憶に残りやすい

動画は視覚だけでなく聴覚からも刺激を与えられること、ストーリー性があることなどから、静止画よりも記憶に残りやすくなるのもメリットです。

株式会社電通と株式会社ディーツー・コムニケーションズ（現：株式会社D2C）が2011年に発表した、静止画であるバナー広告と動画広告の比較調査の結果を見てみましょう。

(引用：株式会社電通・株式会社ディーツー コミュニケーションズ「iPhone向け動画広告効果調査」)

アンケート対象者にバナー広告・動画広告それぞれに対する認知状況を確認したところ、「確かに見た」と強い想起を示したのは、バナー広告8.9％に対して動画広告は14.7％と約1.65倍にもなりました。動画は静止画よりも、印象に残りやすいことが調査結果からわかります。

バナー広告を出稿し「インプレッションは多いけれども、なかなかクリック率や流入数が改善されない」という場合には、動画を活用するのも一つの手段です。また動画の効果はバナー広告だけではなく、LPなど広告からの流入先も同様。動画で自社の特徴を訴求することにより、インパクトをもたらし、他社との差別化につながります。

たとえば子ども英会話スクールの写真を1枚見るよりも、実際に自分の子どもと同じぐらいの年齢の子がネイティブのような発音で生き生きと話している動画を見るほうが、ぐっと印象に残るでしょう。そうすれば、実際に子どもを通わせる英会話スクールを考えるときに「そういえばあの英会話スクール楽しそうだったな」と第一想起を促進できます。

ユーザーが購買行動をおこすときに、自社の商品やサービスを想起してもらえるかは重要です。動画をマーケティングに用いると、その確率向上につながります。

効果3:SNSとの相性が良い

FacebookやInstaram、TwitterなどのSNSでは、誰でも簡単に動画を投稿できます。SNSユーザーは動画視聴に慣れており、SNSは動画マーケティングと相性が良いのが特徴です。

米UPTHRUST社が行ったFacebook上の調査でも「ユーザーエンゲージメントをもっとも獲得できるのは動画投稿」であるとの結果が出ています。写真やWebサイトへのリンクシェアと比較すると、エンゲージメントの平均値は2〜4倍近くに及ぶことからも、好まれる表現方法であると読み取れるでしょう。

(引用：Gafas-best-facebook-post-format｜UPTHRUST)

また米Meta社の調査によると、動画広告は視聴時間に比例して影響は大きくなるのはもちろん、人の目に触れたのが1秒足らずの短時間だったとしても、広告想起やブランド認知、購買意向を向上させるとの結果が出ています。

（引用：動画広告のブランドリフト効果が明らかに｜Meta）

SNSではユーザーの興味・関心にあわせた広告を配信できるため、リスティング広告のようにニーズが顕在化した顧客ではなく、潜在層にもアプローチが可能。さらに動画を活用すれば印象に残りやすく、第一想起につながることも期待できるでしょう。またSNSの特性上、ユーザーの興味・関心を引く動画を制作できれば広く拡散される可能性があるのもメリットです。

効果4:SEO効果が期待できる

近年マーケティング施策のひとつとして「動画SEO」に取り組む企業も増えてきました。Googleで検索したときに、一番上にYouTubeの動画が表示されたことはないでしょうか？　検索結果に表示される内容はGoogleのアルゴリズムによって決まります。それが近年検索キーワードによっては「Webサイトの通常のコンテンツよりも動画コンテンツが適している」と判断される傾向が高まっているのです。

ニーズが比較的顕在化した顧客の流入を図るには、コンバージョンポイントに近い「特定キーワード」による検索結果の上位表示が欠かせません。SEO対策をしているけれどもなかなか検索結果に反映されないと悩んでいる場合には、「動画SEO」に取り組むことで、改善が期待できます。

動画をサイトに埋め込むと、検索結果上位に表示される可能性を高められると言われています。とはいえ埋め込む動画はどんなものでもよいわけではありません。たとえば英会話スクールであれば、レベルごとにどのようなレッスンをおこなっているのかがわかる動画を設置すれば、ユーザーは内容をよりイメージしやすくなります。埋め込む動画が「検索意図」に沿っていることは重要です。

また「～のやり方」「～の方法」のように動画での説明のほうが検索ユーザーへの回答として適しているとGoogleが判断した場合には、検索結果の上位にYouTubeなどの動画自体がランクインしています。

Googleは常に「ユーザーファースト」を大切にしているので、ユーザーの検索意図に沿ったコンテンツが上位表示される仕組みになっているのです。

効果5:業務効率化・リソース削減ができる

動画マーケティングにより、業務効率化やリソース削減をはかることも可能です。特に商品やサービスの数が多かったり内容が複雑だったりする場合には、顧客の理解が進まずコンバージョンに至りにくくなります。かといって個別に説明するのは効率が悪く、問い合わせ対応に時間がかかればいくらリソースがあっても足りません。

そのようなときに、商品やサービス内容を説明する動画を用意しておくと便利です。たとえば英会話や予備校でカリキュラムを紹介する動画を用意しておけば、ユーザーからの問い合わせを減らせるうえ、内容の理解が進みます。

ほかにも不動産の内覧や、ホテルや結婚式場の下見ができる動画を用意すれば、顧客は直接足を運ばなくてよくなり利便性が高まることも。そうすれば接客スタッフの数、あるいは店舗の数すら減らせるかもしれません。

BtoBにおいても、商談や営業用に商品やサービスの内容がわかる動画を用意して事前にメールで送信しておけば、あらかじめ視聴してもらってから話を進められるのでスムーズです。またWebサイトにも設置し、分かりやすく商品・サービスを表現することで、動画を視聴したうえで興味を持った、確度の高い見込み客からの問い合わせにつながるので、営業効率も向上します。

動画マーケティング４つのデメリット

文字や静止画よりも記憶や印象に残りやすい、業務効率化やリソース削減につながるなどメリットが多い動画マーケティングですが、デメリットもあります。

どのような内容か、順番に見ていきましょう。

デメリット1:「一方的」に進む

動画は再生が始まるとそのまま一方的に進むため、視聴者は常に受け身です。Webサイトであれば、ユーザーはメニューや記事一覧などから自分が必要な情報を探し、さらに目次をクリックすることで能動的に情報を取りにいけます。

しかし動画にはメニューバーや目次がないため、必要な情報を得るには動画を見ながら自力で探さなければなりません。たとえばホテルの紹介動画でフロントのチェックインの様子から始まれば、部屋タイプの違いを知りたい人はシークバーの細かな操作が必要。そのような状態では、少し試して見つからなければユーザーは面倒に感じ、すぐに離脱してしまうでしょう。

また不明点があったときでも、動画がどんどん先に進んでしまうと、視聴者は分からないまま取り残されてしまいます。ユーザーの離脱を防ぐには、動画にも双方向性を持たせる工夫が必要になるのです。

デメリット2:ユーザーごとの「最適化」が難しく、離脱されやすい

米Briggsby社のCEOであるJustin Briggs（ジャスティン・ブリッグス）氏は、YouTubeでは開始から20秒の間に50％のユーザーが離脱していると発表しました。

（引用：Using Search to Grow Your Audience）

動画の早い段階でユーザーが離脱するのにはさまざまな原因があり、そのうちのひとつに「ユーザーごとの最適化が難しいこと」が挙げられます。動画は誰が見ても同じように進行するのが一般的で、ユーザーごとに最適なコンテンツを出し分けることができません。

しかしたとえばプログラミングスクールが提供しているカリキュラムレッスンの内容を知りたいのに、講師の紹介から始まれば、ユーザーは動画の冒頭で「この動画は自分向きではない」と判断して離脱してしまうでしょう。これからは動画であっても、個々のユーザーが必要な情報を自身で選べる工夫が必要です。

デメリット3:取得可能な「データ」が少なくスピーディーな「改善」が難しい

動画マーケティングでは、データを収集して分析・改善していく必要がありますが、通常の動画は、Webサイトと比較すると取得できるデータが限られている点もデメリットです。

たとえばYouTubeアナリティクスでは、流入元や視聴回数、視聴時間、視聴者属性などのデータは収集できます。しかし視聴者が動画のどこに興味を持っているのか、なぜこの画面で離脱したのかといった「視聴者のインサイト」は取れません。そのため改善に取り組むときには「仮説」から入る必要があります。

さらに簡単にテキストや画像を差し替えられるWebサイトとは異なり、動画を改善するには再編集や、場合によっては再撮影が必要です。工数がかかるため、スピーディーにPDCAを回すことがとても難しいのです。

デメリット4:制作や分析の専門知識を持った「人材」が必要

動画マーケティングを効果的に実施するには、動画制作やデータ分析などの専門知識を持った人材が必要です。単に動画を制作して配信するだけであれば、ハードルはさほど高くありません。近年はスマートフォンのカメラで撮影した動画でも、アプリを使って加工すればそれなりの品質に仕上がるようになりました。そのため動画を内製する企業も増えています。

しかし動画を認知や集客、ブランディングなどに活用し、「成果」を期待するなら、単に動画を制作して公開するだけでは不十分です。専門知識に基づいて設計し、公開後はデータを分析しながら、改善し続ける必要があります。

動画マーケティングにおいても、Webサイトと同様にデータ分析と戦略、クリエイティブなどの専門知識は不可欠。とはいえそもそも動画とは縁のない業種であったり、日々の業務に追われて動画制作や分析に時間を取れなかったりすることもあるのでは。自社にリソースが不足しているのであれば、コストをかけてでも外注を検討する必要があるでしょう。

動画マーケティングの効果を最大化するポイント

動画マーケティングの効果を最大化するために押さえておくべきポイントは４つあります。

どのような内容なのかを解説します。

最初の５秒で引きつける

動画マーケティングにおいては、最初の5秒でユーザーの興味を引きつけることが成功のポイントです。2015年に株式会社ジャストシステムがおこなった調査によると、YouTubeの動画再生前に5秒間再生される動画を「スキップしなかったことがある」人の割合は、43.4％となっています。

（引用：株式会社ジャストシステム「動画広告に関するアンケート」）

スキップしなかった理由をたずねたところ「インパクトのある映像に引き込まれたから」と答えた人が46.8％、「意外な演出に好奇心を刺激されたから」と答えた人が38.9％に及びました。動画の冒頭で強いインパクトを与えて心をつかみ、離脱を防ぐことが大切だとわかります。

ターゲット・目的に合わせた媒体を選定し、訴求したい要素を選びぬく

動画マーケティングを実践するときには、ターゲットと目的に合わせた媒体選びも重要です。

動画の配信先としては、主に以下の3つが考えられます。

それぞれユーザー層が異なるため、ターゲットとする層にあった媒体を動画の配信先として選ぶ必要があります。さらに動画を介してターゲットに何を伝えたいのか、訴求したい内容を選びぬいたうえでどのような動画を作るのか構成を考えなければなりません。

たとえば認知を獲得したいのであれば、潜在層にリーチできるSNSやディスプレイ広告が有効です。ただし総務省の調査結果からも分かるように、SNSはプラットフォームによりユーザー層が異なります。たとえば商材が10代〜20代向けのファッションであるならTwitterやInstagramを。ビジネス英会話であるなら関心が高そうな20代〜40代をターゲットにFacebookを活用するなど、使い分けなければなりません。

一方、コンバージョンを促進したい場合には、見込み客に理解を深めてもらうために、自社サイトやECサイトに商品やサービスの紹介・活用動画を埋め込むことが有効。ブランディングを考えるなら、YouTubeに自社チャンネルを開設するのもよいでしょう。

動画を制作するときには「どうせなら多くの人に受ける動画を」「せっかくだからこの情報も盛り込みたい」と考えてしまいがちです。しかし訴求ポイントが分散するとメッセージ性が弱くなり、誰にも響かなくなってしまうため、ターゲットを絞って訴求しましょう。

動画の目的を明確化し、最適な手段を選ぶ

「動画を使う」ことが目的ではありません。動画活用の目的やKPIを明確にしておくことも、動画マーケティングを成功させるためには重要。目的によって、選ぶ手段が異なるためです。

たとえばフィットネスクラブで検討段階にある顧客の背中を押したいのであれば、インプレッション数をKPIとしたイメージ動画を作るのは目的と合致しません。それよりも実際にクラブに通って痩せた人のインタビュー動画を流して「入会後に得られる未来」を端的に示し、視聴完了率をKPIにするほうが効果的です。

動画マーケティングの効果を最大化するためには、届けたい情報が、届けたい相手に伝わるよう、最適な手段を選ぶ必要があるのです。自社に動画制作や運用のノウハウがない場合には、動画マーケティングのプロの手を借りることも検討しましょう。

関連記事：動画マーケティングの主要指標＆動画分析ツールのおすすめ７選を解説！

効果測定をもとに、PDCAを回し続ける

動画マーケティングは、動画を制作し、サイトやYouTubeに公開して終わりではありません。ほかのマーケティング施策と同様に、ターゲットを定めて戦略を検討。KPIを設定したうえで目的達成に向けてPDCAを回し続ける必要があります。そのためには、配信した動画の視聴回数やクリック率、再生完了率などのデータを集め、分析しなければなりません。

動画配信にYouTubeを利用するなら、デフォルトで実装されていて無料で使えるYouTubeアナリティクスを使うのが一般的です。動画を配信できるプラットフォームはYouTube以外にもあり、それぞれ機能や得意分野が異なります。動画配信プラットフォームを検討する際は、希望する種類の動画を制作する機能が備わっているかはもちろん、データ分析機能の有無まで確認することが大切です。

関連記事：動画配信プラットフォーム７選を徹底比較！有料・無料の違いや選び方を解説

動画マーケティングの取り組み事例（3社）

最後に、実際に動画マーケティングに取り組んでいる3社の事例を紹介します。

ベイクルーズ（アパレル）：ライブコマース

アパレルの通販をおこなっている株式会社ベイクルーズは、ライブコマース「LIVE STYLING」を不定期に開催しています。ライブコマースとは、インターネット上でライブ配信しながら視聴者とコミュニケーションを取り、購買につなげる動画マーケティングの手法です。

視聴者はライブ配信される動画を見ながら質問やコメントを送り、気になった商品をそのまま購入できます。配信者やほかの視聴者と同じ時間・体験を共有することで、購買意欲を高めやすいのが特徴です。またライブ配信した動画をアーカイブすれば、コンテンツとして蓄積していけるのもメリットです。

住建ハウジング（不動産）：360度VR動画

首都圏を商圏とする株式会社住建ハウジングでは、主に物件紹介をおこなうYouTubeチャンネルを開設。レポーターが物件周辺や建物の外観、そして建物内部へと順次案内するルームツアーの動画を多数公開しています。

（引用：住建ハウジング【住まなびチャンネル】）

360度VR動画を使用した動画もあり、ユーザーは自分で画面を操作してさまざまな角度から物件内部をチェック。気に入った物件だけを実際に内見するので、顧客も企業も時間を有効に使えるのがメリットです。住建ハウスではYouTube動画を埋め込んだ不動産動画サイトも制作し、動画SEOにも積極的に取り組んでいます。

シェーン英会話（教育）：インタラクティブ動画

シェーン英会話では、サイトからのコンバージョン獲得を目的として、「インタラクティブ動画（触れる動画）」を活用。スクールの特徴をわかりやすく伝えられるよう「インタラクティブ動画」をサイトに埋め込み、訪問したユーザーがよく内容を理解した上で、無料体験の申し込みへとつなげる工夫をしています。サイトを訪問したユーザーが興味・関心のある項目を自らクリックし、「興味のある項目」から視聴開始。ユーザーが自ら必要な情報を選んで視聴できるため離脱を防ぎ、配信側からの一方通行な情報発信になりがちという動画のデメリットを克服しています。

さらに、動画内から「無料体験の申し込みフォーム」へ直接遷移できる設計になっており、インタラクティブ動画の視聴者は非視聴者と比較し、申し込み率が通常よりも5倍になる効果が出ています。動画により、サービスの理解が高まり、購買促進につながった成功例と言えるでしょう。

まとめ

動画市場が拡大している今、動画マーケティングはもっともホットなマーケティング手法といっても過言ではありません。テキストや静止画よりも多くの情報をわかりやすく届けられる動画は訴求力が高く、ユーザー・企業の双方に多くのメリットがあります。

ただし動画マーケティングでは、単に動画を制作して公開するだけでは期待するような効果は得られません。目的やターゲットを明確にしたうえで、マーケティングの知識をもって取り組む必要があります。自社にノウハウやリソースがない場合には、プロの手を借りることも検討し、動画マーケティングに取り組んでみてください。

執筆者
黒谷 純子

MIL株式会社　マーケティング

大学卒業後、編集プロダクション等を経て、人材サービス企業のマーケティング職に従事。2021年3月よりMIL株式会社に入社し、現在は自社サイトやMILblogの企画・ディレクション・執筆等を担当している。
Twitter : https://twitter.com/MIL29292841