動画広告制作の5ステップを解説！作り方のコツや動画広告制作に強い会社5選も合わせてご紹介

自社でWeb広告を運用しているものの、なかなか成果につながらない場合、「CVRやCPA改善のために新たな打ち手を開拓したい」と考えることでしょう。その際、選択肢として考えられる施策の1つが「動画広告」です。

近年、動画広告の活用に注目が集まっています。実際に2020年に2,954億円だった動画広告の市場規模は、2025年には約3倍以上の1兆464億円規模にまで拡大すると予測されており、多くの企業が活用を加速。スマートフォン、PC、コネクテッドテレビなどあらゆるデバイスでの動画視聴が日常化する中で、Web上の動画広告はかつてのテレビCMのような地位を築きつつあり、活用する企業も年々増加していることが読み取れます。

当記事では、動画広告の制作の流れや制作時のポイントに加え、おすすめの外注先候補を5社紹介します。これから自社で動画広告の制作・運用を検討している、もしくは動画広告制作の外注を検討しているという方は、ぜひお役立てください。

動画広告とは？通常のWeb広告との違い

動画広告とは、動画のクリエイティブを用いたWeb広告を指します（広義ではテレビCMやサイネージ広告なども動画広告に含まれますが、当記事ではWeb上の広告のみを指して解説していきます）。

動画広告は、静止画を使った通常のWeb広告やバナー広告と違い、動画を使用しているため1本の広告で訴求できる情報量が多い点が最大の特徴です。アメリカ国立訓練研究所は「テキストのみのコンテンツに比べて、動画コンテンツの方が、記憶への定着割合が2倍になる」と発表しており、広告を通じて商材やブランドの理解促進・印象付けやコンバージョン促進も期待できます。

動画広告は多くの情報を届けられることから、ユーザーの認知から興味関心、比較検討まで、あらゆるファネルでの態度変容に役立ちます。動画広告は文字のみの「テキスト広告」や文字と画像のみの「バナー広告」とは違い、商品の魅力を伝える役割も担うと言えるでしょう。

動画広告と相性の良い商材としては、次のようなものが考えられます。

動画広告の目的やターゲットに合わせた配信媒体を選び、成果の上がるクリエイティブを制作することが大切です。以下の章では、動画広告の作り方についてご紹介します。

動画広告の作り方 5ステップ＆成果を出すポイント

動画制作の作り方は、以下の5ステップです。

ここからは、それぞれの手順について、成果を出すポイントとセットで解説します。

1.目的・KPIを設定

動画広告を制作する第一段階として、まずは施策の目的と「KPI（Key Performance Indicator）」を設定しましょう。KPIは「重要業績評価指標」を指しており、施策全体の最終目標である「KGI」を達成するために必要な中間目標です。

動画広告の目的やターゲットを決めたうえで、施策の指針となるKPIを正確に設定することで、より成果につながりやすい動画広告を制作できます。実際に、動画制作に入った際にクリエイティブの案が複数出た場合でも「両方のパターンで、どちらがKPI達成に近づけるかテストする」といった形で、より良いパターンを見つけられるでしょう

動画広告の制作時に、広告運用の目的に応じて定義化が推奨されるKPIとしては、以下のとおりです。

「動画広告を何人のユーザーに見て欲しいのか」「そのうち、何人のユーザーが広告をクリックすればいいのか」など、ユーザーにとって欲しいアクションごとに目標数値を可視化しておくことで、定量データに基づく施策のパフォーマンス測定も行いやすくなります。

2.媒体選定

動画広告を運用する際には、クリエイティブの作成だけでなく配信先の媒体選定も大切です。代表的な動画広告の配信媒体として、以下のようなものがあります。

広告の目的や「媒体のユーザー層と自社ターゲットの一致度」などを加味して、最適な媒体を選びましょう。例えば、動画配信プラットフォームの代表格であるYouTubeは2021年11月時点で日本人ユーザー数が約6,700万人と「日本人の約2人に1人」が利用している点が特徴で、認知拡大を目的とした動画広告に効果的です。さらに、データに基づく細かなターゲティングが可能であるため、自社が訴求したいユーザーへ効率的に動画広告を届けられる確率も高いでしょう。

出典： ニールセン デジタル株式会社

また動画広告は、Instagram・TikTokなど動画メインのSNSとも相性が良く、特にBtoC企業の認知獲得やコンバージョン促進に多く使われています。それぞれ媒体ごとにユーザー層が異なりますので、自社に合った媒体を選定し、その媒体に合ったクリエイティブを制作しましょう。

関連記事：【2023年最新】SNS動画広告の媒体一覧と特徴を詳しく解説！媒体選定や成果最大化のポイント付き

3.制作（構成・企画・撮影・納品）

実際に動画広告を作成する際には、以下のような点に留意しましょう。

ほとんどのユーザーは動画広告が再生されても、スキップをしてしまいます。株式会社ネオマーケティングが公開しているデータによれば、38.8%のユーザーが「必ずスキップする」、56.7%のユーザーが「スキップすることが多い」と回答しています。

引用：PR Times「20歳～69歳の男女1000人に聞いた『動画広告の接し方に関する調査』」

そのため「最初の数秒で、いかにユーザーの興味・関心を引けるクリエイティブか」が極めて重要と言えるでしょう。特に、YouTube広告のような最初の5秒間はスキップできない仕様ですので

「クリエイティブ冒頭にユーザーの注意を引くアクションを入れる」「最後まで視聴したくなるような引きのテキストを加える」など、離脱されない動画を作成しましょう。

さらに、動画の途中や終わり部分には「資料請求をする」「詳細を見る」といったCTA（Call To Action）を設置し、ユーザーのアクションを促しましょう。「クリックできる」とわかりやすいボタンを設置することも大切です。

また、ユーザーの視聴環境・媒体に配慮したクリエイティブも重要です。例えば、Instagramのストーリーズで動画広告を出稿する際には、アイコン表示がズレて動画のテキストと被ってしまう可能性が考えられます。公開前には「動画広告がどう表示されるのか」をプレビュー機能などで確認しましょう。電車の中や職場など「無音で動画広告が視聴されるケース」が多いことも想定すると、動画広告ではテロップを前提として企画する必要があるでしょう。

4.出稿

動画広告の課金形式としては、以下の3種類があります。

「どの課金方式が適用されるか」は動画広告を出稿する媒体ごとに異なりますので、運用予算も踏まえつつ、出稿方針を策定しましょう。

5.効果検証・改善運用

ただし、動画広告は「制作・出稿しただけ」ではコンバージョン効果は最大化されません。大切なのは、動画広告の効果測定を行いつつ、クリエイティブの内容を最適化するPDCAサイクルを高速で回していくこと。その結果として、短期間で動画広告のCVRが最大化されていくのです。

動画広告制作を外注するメリット・デメリット

自社で動画広告の制作・運用の経験がない場合、短期間で多くのコンバージョンを獲得する動画広告施策を行うのは困難といえます。そういった場合は、動画広告の制作会社への外注化を検討しましょう。

ここからは、動画広告制作を外注した場合のメリット・デメリットを解説します。

動画広告の制作を外注するメリット

動画広告の制作を外注するメリットとしては、以下のようなものが考えられるでしょう。

動画広告の制作を外注化すれば、より高クオリティなクリエイティブが期待できます。単に「質の高い映像」というだけではなく、配信媒体自体の知見も豊富なため「ターゲットと配信媒体に最適化し、コンバージョンにつながりやすい動画広告」を作成できるということです。

制作を依頼する企業次第では、3DCG（コンピュータ・グラフィックで立体的に表現したデザイン）やアニメーションなど、専門的な知識が求められる技術を使った動画広告も制作可能です。多彩な表現を組み合わせることで、よりユーザーの興味・関心を引きやすくなり、コンバージョン行動も促進しやすくなるでしょう。

外注化すれば、自社のスタッフのリソースを割くことなく動画や映像を制作できるため、データ分析による顧客のニーズの可視化や、顧客ニーズを捉えた動画広告の内容検討などに、より多くの社内リソースを割けるようになります。

動画広告の制作を外注するデメリット

対して、動画広告の制作を外注するデメリットとしては次のとおりです。

当然ながら、動画広告を制作会社に外注すると、費用が必要となります。外注費用は自社が作成したい動画広告のクオリティや本数・撮影有無に加え、依頼内容により異なりますが、数十万円から50万円程度が相場でしょう。

また、ユーザーのコンバージョン行動を促す動画広告を制作するためには、自社商材に対する理解が不可欠です。外注先企業の人材は、社内人材に比べて商材に対する理解度が低いため、事前説明のための時間や資料の共有なども要します。社外の制作会社とやり取りする関係上、どうしても動画広告の完成までには内製よりもコミュニケーションコストがかかることも念頭に置いておきましょう。

動画広告の制作に強い会社5選

動画広告の制作を行っている企業の中から、厳選して5社をご紹介します

ここからは各社の特徴を解説しますので、依頼企業の選定にお役立てください。

Crevo株式会社｜リーズナブルで質の高い動画広告を制作

Crevo株式会社は、国内外約7,000人以上のクリエイターを抱える動画広告の制作会社です。国内外で、クオリティの高い動画広告を数多く制作してきました。

引用：Crevo株式会社

同社は、独自の動画広告の制作ツールを開発しており、制作時のさまざまな工数を削減することで、リーズナブルな動画広告の制作が可能。Crevo株式会社の料金体系は、以下のとおりです。

テレビCMからインタビュー動画まで、幅広い用途・目的に合わせた動画を作成してきたCrevo株式会社に依頼すれば、自社の課題に応じたリーズナブルな価格で動画広告を制作できるでしょう。

パートナー企業とも連携をし「動画広告の遷移先であるLPやサイトの設計」「ユーザーを集客するための広告運用」など、動画広告以外も含めてトータルで依頼可能。自社にデジタルマーケティングの知見がない場合でも、一気通貫のサポートを相談できるので安心です。

株式会社プルークス｜多岐にわたるメディアへの豊富な出稿実績が強み

株式会社プルークスは、BtoC、BtoBを問わずスタートアップから大手企業まで、幅広い業種の実績がある動画制作会社です。

引用：株式会社プルークス

同社では豊富な実績に基づき、さまざまな業界の知見を有するコンサルタントが各企業の課題感をヒアリングすることで、最適な動画広告の形を提案してくれます。実写動画やアニメーション動画に加え、CGや3DCG動画、静止画を使った動画広告の制作が可能なため、幅広い表現方法で自社商材の魅力が伝わるクリエイティブを作成できるでしょう。

引用：株式会社プルークス

株式会社プルークスではCrevo株式会社と同様に、動画広告だけでなく「Webサイトなどのクリエイティブ制作」「広告運用もサポート」を依頼できる点も特徴です。動画広告の制作・運用が初めてで、プロによるアドバイスを受けつつ施策を進めたいと考えている企業に適しているでしょう。

株式会社EXIDEA｜BtoB企業に特化

株式会社EXIDEAは、BtoB企業に特化した動画広告の制作サービス「CINEMATO」を提供しています。CINEMATOは「コンサルティングによる課題発見」「広告の目標設定に応じたハイクオリティなクリエイティブ」を期待できる動画広告の制作サービスです。

引用：CINEMATO

参考として、同社が公開しているクラウド会計ソフト「freee」の動画広告の作成事例をみてみましょう。freee株式会社は、自社ソフトが「小規模業者が使うソフトで、安くて機能に不満がある」というユーザーの認知を変えるため、freeeプロフェッショナルプランのWeb動画広告の制作を決定。社名の想起ではなく、認知の品質転換を目的とし、ブランドワード検索のボリュームアップを狙うべきというCINEMATO側の提案のもと、「ワークフローの変化」「freeeの認知想起の変化」をイメージできる動画の作成しています。

作成された動画クリエイティブでは、freeeを手にすると起こる変化がシンプルに訴求されており、各ユーザーの課題を想起させつつ、その解決手段がfreeeであるという点が効果的に表現されたものです。

株式会社リチカ｜ツール活用でデジタル動画広告を量産・改善

株式会社リチカの提供する「リチカ」は、動画広告を含むデジタル広告全般の量産・改善を可能にするツールです。

引用：株式会社リチカ

広告配信の目的・媒体に最適化した2,000以上のフォーマットや、豊富なクリエイティブ制作用機能で、動画広告の内製化を実現します。

TwitterやFacebookなどのSNS、Youtubeなどの動画配信プラットフォームといった配信媒体に適したクリエイティブをスピーディに制作できるだけでなく、広告公開後の内容修正もクイックで行えるため、PDCAも高速で回せるでしょう。

同社のサービスは、年間100回以上の機能の改善を繰り返し、新機能をリリースし続けているため、今後の使い勝手の向上も大いに期待できます。動画広告の出稿回数が多い企業や、多くのクリエイティブパターンを出稿・運用したい企業、動画広告の作成・運用を内製化したいと考えている企業に最適なツールです。

MIL株式会社｜CVR改善に効く！インタラクティブ動画の専門会社

MIL株式会社は、インタラクティブ動画マーケティングに特化した企業です。最先端のインタラクティブ動画（触れる動画）を使って、動画広告の成果最大化に貢献します。

そもそもインタラクティブ動画とは「ユーザーが実際に触れる仕掛けを組み込んだ動画」のこと。一方的に情報を提供する従来の動画に対し、タップ・クリックのできる「仕掛け」があるインタラクティブ動画は、双方向コミュニケーションを通じてユーザーの商材理解や興味関心を高め、さらなるCVRアップを図れる点が特徴です。自分のタップ・アクションに沿って動画が進行するため、自分の興味のある情報をスピーディーに収集しながら、商材に対する「自分ごと化」を促し、商品・サービスへの興味禍人を高めます。

具体例として、SNS広告の遷移先となるLP自体をインタラクティブ動画にした、脱毛サロン・クリニックの事例をみてみましょう。

1問1画面形式で作成された上記の動画では、ユーザーが選んだ回答に対して、都度反応が返ってくるため、通常の動画広告では得られない顧客体験を創出しています。また「光脱毛」や「医療脱毛」といった、ユーザーが回答に悩むような難しい言葉には、補足情報をポップアップで表示させることで理解をサポートする仕組みになっています。

最終的に、回答内容に応じた「最適なクリニックの紹介動画」が再生され、脱毛の料金や所要時間、施設内の写真、使用する器具などが動画で紹介される構造です。

同じ内容で、静的クリエイティブとインタラクティブ動画の2種類を展開したところ、いずれも後者のほうが高いパフォーマンスを発揮。インタラクティブ動画を用いた広告の有用性が伺えるでしょう。

さらに、MILは動画配信だけでなく、視聴データの分析も可能。「視聴させて終わり」ではなく、タップやクリックの行動データから可視化したユーザーインサイト（興味関心）を用いて、動画やバナー・LPといったクリエイティブ全体の効果改善につなげられます。

関連記事：インタラクティブ動画とは？触れる動画の事例、メリット、作り方を完全解説！

関連記事：診断コンテンツの作り方を徹底解説！企画・ロジック・事例３選をご紹介！

動画広告の外注先を選定する際の注意点

動画広告制作の外注先企業を選定する際には、以下のような点に留意しましょう。

次項より、それぞれについて詳しく説明します。

実績・制作事例

「動画広告の制作実績」は、動画広告の作成を依頼する会社を選定する際の重要なチェックポイントです。着目するべきは「自社が制作したい動画広告とマッチした制作実績があるか」「公開されている事例のなかに、自社と同じ業界・共通の課題を抱えた企業はあるか」など。より自社のニーズに近い動画広告の作成実績があれば、自社の求めるクリエイティブを実現しやすいでしょう。

またブランディングを踏まえたクリエイティブが可能かどうかも、自社商材の魅力が伝わる動画広告を作成する上では重要です。過去の実績を確認し、クリエイティブのセンスやスキルを判断しましょう。

サポート内容・ツールの有無

コンバージョン獲得数を最大化させるために、動画広告は制作後も継続的に運用方法・クリエイティブ内容を改善し続ける必要があります。動画広告の制作会社選びの際には「自社の課題に沿った動画クリエイティブ内容や運用方法の改善提案」「動画制作に対するサポート・アドバイス」が充実しているかどうかもチェックしましょう

さらに、動画広告の制作後に高速でPDCAを回すためには、広告のパフォーマンス測定やクリエイティブの微調整などは、内製化できる方が望ましいケースもあります。動画広告の運用を内製化できるツール・体制を提供しているかどうかも確認しましょう。

費用対効果

動画広告を作成する目的は、認知拡大やコンバージョン獲得による「売上の最大化」があるでしょう。外注先の選定時には、各社に依頼した場合にかかる費用と広告運用で増加が期待される効果を踏まえてシミュレーションを算出し、最もコストパフォーマンスの高い企業を判断しましょう。

さらに、課金形式の項目でも解説したように、動画広告は運用している間、クリック数などの成果に応じて費用が発生します。そのため「動画広告の制作費」だけでなく「クリックが発生した後、成約に繋がるような動画クリエイティブを作成できるか」「クリエイティブの効果改善のサポート・アドバイスは受けられるか」も合わせて、費用対効果が高い外注先を選定しましょう。

動画マーケティングの知見・ノウハウの有無

動画広告の出稿が初めての場合は「動画広告のKPI設計」から「媒体選定」、「企画・制作・運用」など、一連の流れをプロに委託したほうが、成果につながりやすくなります。そのため、「動画広告公開後の運用・改善実績はあるか」「動画広告の運用に関するサポート・アドバイスは受けられるか」も大切なチェックポイントです。特に自社と同業界や同じ課題を抱えている企業のサポートを行っている場合、その蓄積された知見を活かせる点も外注のメリットと言えます。

企業によっては、動画広告の運用に対する本格的なコンサルティングを受けられるサービスもあります。特に初心者の場合は、単なる制作だけでなく、企画から運用まで任せられる動画マーケティング企業への依頼を検討するとよいでしょう。

関連記事：【2023年最新】動画マーケティング会社の厳選5社を紹介！選ぶポイントや比較表つき

まとめ

Web広告で画像とテキストだけでは表現しきれない情報を訴求したい場合、動画広告が有効です。動画広告なら、通常のWeb広告やバナー広告には盛り込めないほど多くの情報量で、短時間でわかりやすく商品やサービスの魅力を伝えることが可能であるためです。

ただし、動画広告で成果を出すためには、動画のKPI設定や目的とターゲットに合った媒体選定が不可欠。さらに、動画広告で成果を上げるには「制作して終わり」ではなく、継続的なパフォーマンス測定とクリエイティブの効果改善も必須となります。自社に動画広告のノウハウのない場合や初めて動画広告に取り組む場合、自社で動画広告を制作・運用するよりも、動画広告に強みをもつ専門企業への委託が効果的です。当記事を参考にして、ぜひ自社に合ったパートナー企業を見つけてみてください。

執筆者
黒谷 純子

MIL株式会社　マーケティング

大学卒業後、編集プロダクション等を経て、人材サービス企業のマーケティング職に従事。2021年3月よりMIL株式会社に入社し、現在は自社サイトやMILblogの企画・ディレクション・執筆等を担当している。
Twitter : https://twitter.com/MIL29292841