LTVとCACの健全な比率とは?2つのビジネス指標の関係性と計算方法をわかりやすく解説

LTVとCAC

LTV(ライフタイムバリュー)とCAC(顧客獲得コスト)の健全な比率は「ユニットエコノミクス(LTV/CAC)が3以上」と言われていますが、その理由や算出するための計算式をご存知でしょうか?

この記事では、マーケティング施策の判断基準としてLTVを活用したい方のために、LTVとCACの計算方法、LTVとCACの関係、健全なユニットエコノミクスを維持する方法について、わかりやすく解説いたします。

LTV(ライフタイムバリュー)の算出方法

LTVとは、「顧客生涯価値」のことです。Life Time Value(ライフ タイム バリュー)の頭文字を取って、LTVと呼ばれています。一人、あるいは一社の顧客が、特定の企業やブランドと取引を始めてから終わりまでの期間(顧客ライフサイクル)内に、どれだけの利益をもたらすのかを算出したものです。

関連記事:LTV【ライフタイムバリュー】とは?注目される背景や計算式、活用法までわかりやすく解説

LTVの計算式

LTVには、様々な計算方法がありますが、一般的な計算方法として以下の数式があります。

LTV=(平均)顧客単価 ×(平均)粗利率 ×(平均)購買頻度 ×(平均)取引期間-顧客の獲得・維持コスト

またSaaSなどのサブスクリプションビジネスにおいては、以下の計算式で算出できます。当記事では、以下の計算式を使用して解説していきます。

LTV= 顧客の平均月単価 (ARPA)× 粗利率 ÷ チャーンレート(解約率)

※ARPA(Average Revenue per Account)=1アカウントあたりの平均売上を示す指標

LTVの計算例

LTVの具体的な計算例をご紹介します。

例)
・1顧客の平均月単価(ARPA):10,000円
・粗利率:50%
・チャーンレート(解約率):5%

LTV=10,000円×50%÷5%=100,000円

上記の計算式から分かるように、解約率の変動は、 LTV に大きな影響を与えます。解約率が5%であれば、LTVは100,000円です。一方、解約率が20%まで上昇すると、LTVは25,000円まで低下します。つまり、LTVを高めるためには、解約率をいかに低下させるかが重要であるということです。

CAC(顧客獲得コスト)の計算方法

CACとは、新規顧客を1人もしくは1社獲得するためにかかったコスト、つまり「顧客獲得コスト」です。Customer Acquisition Cost(カスタマーアクイジションコスト)の頭文字をとって、CACと呼ばれています。

CACの計算式

CACの計算方法は、以下の通りです

CAC=顧客獲得にかかるトータルコスト÷新規顧客獲得数

LTVの具体的な計算例をご紹介します。

例)
・顧客獲得にかかった広告宣伝費や営業コストのトータル:50万円/月
・新規顧客獲得数:5件/月

CAC=50万円÷5件=10万円

CPAとの違い

CPAとは、新規顧客を1人もしくは1社獲得するためにかかったコスト、つまり「顧客獲得コスト」のことです。Cost Per ActionもしくはCost Per Acquisitionの頭文字をとって、CPAと呼ばれています。CPAとCACの意味は同じですが、使用される場面が異なります。

CACとCPAの違いは、コストの範囲です。CACでは、1顧客を獲得するためにかかった総コスト(広告費や営業人件費、運用コストなど)を使って算出します。
一方、CPAの計算で使用するのは、施策レベルのコストです。Web広告といった特定の施策において、一人あたりの顧客獲得に要した広告費を使用します。

上記のようにコストの範囲が異なるため、言葉の意味は同じでも、計算結果は異なった数値になります。
CACとCPAの違い

LTVとCACの関係

LTVという指標を見る際には、正しく利益を出せているかを判断するため、CACとの割合を検討する必要があります。

1顧客あたりの収益性は「ユニットエコノミクス(Unit Economics)」と呼ばれており、ユニットエコノミクスの計算式は、以下の通りです。

ユニットエコノミクス = LTV(顧客生涯価値)÷CAC(顧客獲得コスト)

<収益の健全性の判断基準>
・ユニットエコノミクスが「1」を上回っている場合)
⇒利益が出ている状態

・ユニットエコノミクスが「1」を下回っている場合)
⇒新規顧客を獲得しても赤字となり、売れば売るほど赤字になっている状態

・ユニットエコノミクスが「3」以上)
⇒最適な状態

ユニットエコノミクスが1を下回っている場合には、損失が発生する可能性があるため、改善する必要があります。また、1以上の場合でも、将来的にキャッシュフローが問題になるかもしれません。

一般的に、ユニットエコノミクスが「3」以上が最適な状態だと言われています。つまり、LTVとCACの比率が「3:1」ということです。

ユニットエコノミクス(LTV/CAC)は3以上が健全とされる理由

SaaSなどのサブスクリプションビジネスにおいて、ユニットエコノミクス(LTV/CAC)は「3以上が健全」とされる理由は、以下の2点を満たすことで、概ね「LTV/CAC>3」の数式が成立するからです。

  • CACの回収期間(payback period)が12か月以内
  • チャーンレート(解約率)が3%以内

ただし、ユニットエコノミクスが高すぎる場合も、必ずしも良いとはいえない点に注意が必要です。なぜなら、CAC(顧客獲得コスト)をかければ、さらにグロースする可能性があり、機会を損失しているケースがあるからです。

健全なユニットエコノミクスを維持するには?

ユニットエコノミクスを強化し、健全に維持するには、LTVを上げ、CACを抑えることが重要です。下記の3点を意識することで、LTVを上げることができます。

  • チャーンレート(解約率)を下げる
  • ARPA(1顧客あたりの平均月単価)を上げる
  • CAC(顧客獲得コスト)を下げる

以下、具体的な方法について解説します。

チャーンレート(解約率)を下げる

LTVを上げるためには、解約させないこと、つまりチャーンレート(解約率)を下げることが最も重要です。なぜなら、LTVは、長期継続してもらうほど高くなり、継続期間が短ければ低くなるからです。

解約率が高い場合には、顧客満足度の調査やNPSアンケート、顧客ヒアリングなどを行い、解約の原因を分析し、改善策を講じる必要があります。

たとえば、製品・サービスが十分に活用されていない状態で解約されている場合には、カスタマーサクセスの体制を構築し企業のサービス利用定着を促す、オンボーディングの強化が効果的です。

ARPA(1顧客あたりの平均月単価)を上げる

また、ARPA(1顧客あたりの平均月単価)を上げることでも、LTVは上がります。

ARPAを上げる方法は以下の通りです。

  • 顧客との関係を強化する
  • 既存顧客の満足度を高める
  • アップセル(グレードの高いプランへの変更、オプションの購入等)
  • クロスセル(関連商品の購入等)

但し、アップセル・クロスセルのニーズを引き出すためには、オンボーディングや定期的なコミュニケーションを通じてエンゲージメントを高め、顧客の信頼を勝ち取ることが大前提となります。

CAC(顧客獲得コスト)を下げる

CACには以下の3種類があります。

  • Organic CAC:既存顧客の紹介や口コミ、自然検索からの流入などでの顧客獲得に要したコスト
  • Paid CAC: Web広告や営業など資金を投入して獲得した顧客コスト
  • Blended CAC:Organic CACとPaid CACをあわせた顧客獲得コスト

CACを下げるには、「Paid CAC」以外の「Organic CAC」による自然流入を増やすことが有効です。具体的には、SEO対策を実施して自然検索からの流入を増やす、サポートを充実させて顧客ロイヤリティを高めSNSなどで拡散してもらう、などの方法があります。
またWeb広告のCVR(コンバージョン率)向上により、CAC改善を図ることができます。

まとめ

健全なLTVとCACの比率は「3:1」です。LTVを上げ過ぎたりCACを抑えすぎたりすれば、機会損失が発生する恐れがありますので、それぞれの適正な数値を意識して、健全なユニットエコノミクスを維持するようにしましょう。

顧客一人ひとりのLTVが高まれば、利益の最大化につながります。顧客との良好な関係を構築し、愛着をもって利用し続けていただくことが何よりも大切です。そのためにできることは何か、追求していきましょう。

関連記事:LTV(ライフタイムバリュー)を最大化するには?5つの方法とメリットをわかりやすく解説
関連記事:【2021年】メルマガの作り方7ステップ&効果の出るコツを徹底解説!

執筆者
黒谷 純子

MIL株式会社 マーケティング

大学卒業後、編集プロダクション等を経て、人材サービス企業のマーケティング職に従事。2021年3月よりMIL株式会社に入社し、現在は自社サイトやMILblogの企画・ディレクション・執筆等を担当している。
Twitter : https://twitter.com/MIL29292841

インタラクティブ動画ならMIL

インタラクティブ動画ならMIL

MILであれば、インタラクティブ動画を素早く編集でき、動画配信後の測定結果はレポート画面より確認できます。インタラクティブ動画の制作から運用まですべての機能をプラットフォーム化し、動画PDCAを回します。