インタラクティブ動画とは?触れる動画の事例、メリット、作り方を完全解説!
インタラクティブ動画とは、視聴者がタップ・クリックなどのアクションができる仕掛けを組み込んだ「触れる動画」のことです。従来「視聴のみ」で終わっていた動画の中に「仕掛け」があることで、今までにない動画マーケティングを実現できるようになります。
スマートフォン(以下、スマホ)の普及、5Gによる通信の高速・大容量化、SNSの浸透などにより「動画」の活用が進む中、最新の動画マーケティング手法として注目を集めているのが「インタラクティブ動画」です。
当記事では、インタラクティブ動画の活用を考えている”企業のご担当者様向け”に、活用のメリット、インタラクティブ動画事例、作り方、編集ツール・サービスの選び方など「インタラクティブ動画のすべて」を解説していきます。「動画+○○を展開したい」「インタラクティブ動画で何ができるか知りたい」とお考えの皆さまにとって、何かしらのヒントになれば幸いです。
- 目次
- 1. インタラクティブ動画とは
- 2. インタラクティブ動画のおもな活用メリット4点
- 3. シーン別・インタラクティブ動画活用事例
- 4. インタラクティブ動画の作り方
- 5. インタラクティブ動画マーケティング「MIL」
- 6. まとめ
インタラクティブ動画とは
「インタラクティブ動画」とは、顧客のタップ・クリックに合わせた「情報表示」や「ストーリー分岐」が可能な “触れる動画” を指します。新規顧客獲得からエンゲージメント向上まで、あらゆるマーケティングファネルで活用されています。
「インタラクティブ」とは「対話」または「双方向」といった意味で、ユーザーがパソコンの画面を見ながら、対話をするような形式で操作する形態を指します。従来、動画は「全員に、同じ情報を、発信側の意図する順に見せる」一方通行のメディアでした。しかし、動画上に「タップやクリックのできる、インタラクティブな仕掛け」を設置すれば、動画を見た視聴者にアクションの選択肢を持たせることができるようになります。
例として、子ども服ブランド「インセクトコレクション」のインタラクティブ動画をご紹介します。
▼ぜひ実際にクリック・タップをしてご視聴ください▼
新規顧客獲得を目的として制作された動画で、動画内の「ハートマーク」をタップすると商品詳細がポップアップ表示され、「詳しく見る」をタップするとそのままECサイトへ遷移します。また、見たい商品をピンポイントに選択できる「目次機能」や動画内の「お気に入り登録」など、Webサイトのように双方向コミュニケーションを実現する仕掛けが盛り込まれています。
インタラクティブ動画が注目される背景
それでは、なぜ今、インタラクティブ動画に注目が集まっているのでしょうか?
2020年に5Gが開始され、ファイル容量が多い動画も、ストレスなく視聴できるようになりました。YouTube、Instagramのストーリー、TikTokなどのSNSを始め、レシピ動画やHow to動画、NetflixやAmazonPrimeといった有料動画サービスなど、人々が動画に接する機会が爆発的に増加しています。
また、スマホでの動画視聴が日常化しており、「若者世代のスマートフォン利用に関するアンケート(TIME&SPACE調べ)」によると、スマホで動画コンテンツを見る人は約8割にまでのぼっています。
視聴者が動画を視聴するのに快適な環境が整い、スマホでの動画視聴が一般化した今、各社が動画マーケティングに力を入れ始めています。ただ、通常の動画では「一方通行」「画一的な情報発信で離脱されやすい」といった動画のデメリットを解消することはできません。
そこで、視聴者との双方向コミュニケーションを基に一人ひとりに最適な情報を届け、次のアクションへとつなげられる手段として「インタラクティブ動画」に注目が集まっているのです。
インタラクティブ動画のおもな活用メリット4点
インタラクティブ動画には、おもに4つの活用メリット があります。
従来の動画との違いにも触れながら、それぞれについて、解説していきます。
メリット1.双方向コミュニケーションにより、商材理解や態度変容を促進できる。
近年はデジタルコンテンツが溢れており、ひとつの動画を集中して視聴してもらうのは大変難しいことです。しかし「インタラクティブ動画」であれば、動画内のタグを見て「触りたい」と思わせ、"受動的な視聴者”を"能動的な視聴者”へと変化させることが可能に。
さらに、視聴者自身の能動的なアクションに基づき、ポップアップで専門用語や詳細情報の解説を施したり、自分が必要とする情報を選んで視聴したりと、一人一人に寄り添った説明ができるため、専門性の高い複雑な商材や、ニュアンスの伝達を必要とする商材であっても、ストレスなくコンパクトな情報提供を実現します。
メリット2.楽しみながら情報のインプットができ、エンゲージメントが高まる。
「インタラクティブ動画」では、新しい視聴体験を通じて、“ワクワク感” “や“驚き”を提供できるため、楽しみながら情報を受け取ってもらうことができます。また視聴者が触れるポイントを適切なタイミングで用意することで離脱防止ができるため、視聴時間が通常よりも長くなる傾向があります。「視聴時間向上=サービス・ブランド理解」に繋がるので、動画内でうまく商材を紹介できれば、エンゲージメントは非常に高まります。
メリット3.コンバージョンにつながりやすい
「インタラクティブ動画」は視聴者自身で操作しながら動画を視聴するため、自然とサービス理解が深まり、目標としているコンバージョン獲得に近づきます。また動画内からサイトへ直接遷移ができるため、購買意欲を保持したまま、コンバージョンへとつながりやすくなります。株式会社シェーンコーポレーションでは、Webサイトにインタラクティブ動画を設置したところ、動画接触者のCVRは非接触者の約5倍となる成果が生まれました。
メリット4.解析データを取得・分析し、クリエイティブを改善できる。
「インタラクティブ動画」では、ツールによって異なりますが「平均視聴時間」「流入経路」「離脱場所」といった通常の動画指標以外に、「ポップアップ滞在時間」「動画全体を通した総タッチ数」「どの場所が何回タッチされたか」など、視聴者のアクションから、より深い解析データを取得できます。
▼どの項目が、何回タップされたか?が分かる(インタラクティブ動画マーケティング「MIL」の管理画面)
関連記事:Unipos株式会社|視聴者のCVRが約3倍に!インタラクティブ動画でサービス理解を深め、CVを促進
インタラクティブ動画のパフォーマンスを数値で把握して具体的な改善ポイントを洗い出し、動画のPDCAサイクルを回すことで、あらゆるビジネスの目標達成に貢献します。データから得た「ユーザーインサイト」を基に、動画クリエイティブやマーケティング施策全体を最適化できるのは、インタラクティブ動画ならでは。公開後に「運用する」という新しい形の動画なのです。
シーン別・インタラクティブ動画活用事例
インタラクティブ動画の主な活用シーンは、以下の4種類です。
2.SNS広告
3.DX・疑似体験
4.動画マニュアル
5.採用動画
以下では、シーン別に大手企業の動画事例をご紹介します。ぜひ実際に動画を触って、体験してみてください。
※いずれも、インタラクティブ動画マーケティング「MIL」の活用事例となります。
1.ランディングページ・Webサイトでの活用事例
インタラクティブ動画は視聴者自身の選択に対して情報が提供されるため、動画を視聴しながら自然に商材理解や興味関心が深まります。また動画内に関連サイトへのリンクを設置できるため、シームレスに次のアクションへと遷移させ、ランディングページ(LP)やWebサイトのCVR向上に結びつきやすいという特徴があります。
・株式会社シェーンコーポレーション(シェーン英会話)
子ども向け英会話教室の無料体験の申込促進を目的とした動画です。Webサイトに設置し、インタラクティブ動画接触者のCVRは非接触者の約5倍となりました。3つの項目から関心のある項目を選び、教室について理解を深めた上で、動画内のCTAから無料体験レッスンのページへとシームレスに遷移します。
関連記事:シェーンコーポレーション様|インタラクティブ動画接触者のCVRは非接触者の約5倍に!Webサイトからの「無料体験レッスン申込」を促進
2.SNS広告での活用事例
インタラクティブ動画は「疑似体験」を可能にします。特にコロナ禍での需要が高まり、オンライン接客、オンライン商談、営業動画、バーチャル展示会、オンラインイベント、社内研修など、多様な「オフラインコンテンツ」のデジタルシフトを実現しています。
・株式会社エアークローゼット
普段着に特化した、月額制ファッションレンタルサービス『airCloset』を展開する株式会社エアークローゼットでは、新規会員獲得を目的として、SNS広告からの遷移先にインタラクティブ動画を設置しました。
動画はアンケート形式になっており、5つの設問に回答しながらお客様自身の悩みを明確化した後、「その悩みの解決には『airCloset』が役立つ」とサービスの理解・興味を深める流れで構成。アンケート終了後には割引クーポンが表示され、動画内のCTAからサービスサイトの利用申込ページへと遷移します。広告開始からの3ヶ月間で、従来の記事LPと比較して、有料会員のCVRが160%となる成果が出ています(Instagramの広告での数値)。
関連記事:エアークローゼット様|SNS広告からのCVRが160%に!アンケート型のインタラクティブ動画でサービス内容と利用価値を訴求
3.DX・疑似体験での活用事例
インタラクティブ動画は「疑似体験」を可能にします。特にコロナ禍での需要が高まり、オンライン接客、オンライン商談、営業動画、バーチャル展示会、オンラインイベント、社内研修など、多様な「オフラインコンテンツ」のデジタルシフトを実現しています。
・株式会社SBI新生銀行
新型コロナウイルス等の影響で店舗へ来店しにくい顧客への「オンライン接客」を目的として、Webサイト上にインタラクティブ動画を設置。診断形式になっており、顧客自身の選択(タップ)から運用意向に近い金融商品の提案・説明を視聴できる内容になっています。
動画内では店舗の営業スタッフが実際の接客と同じテンポで説明。対面接客で資料を見せながら視覚的に説明している部分には、動画ではグラフとアニメーションで分かりやすく表現する工夫を加えたり、右下に表示される「ポップアップボタン」をタップするとより詳細な情報が表示されたりと、インタラクティブ動画ならではの機能を使って、顧客の理解を促進しています。導入後、支店のない県の顧客からの商品申込等があるなど、従来のアプローチとは違う、新しい顧客層との出会いが生まれています。
4.動画マニュアルとしての活用事例
サービスの利用方法や製品・商品の操作方法を動画で説明するのが「動画マニュアル」です。インタラクティブ動画を活用して、動画マニュアルに「双方向コミュニケーション」の仕掛けを組み込むことで、一人ひとりの理解度や進捗に合わせたパーソナルな解説が可能になり、視聴者のエンゲージメントを高めます。
・株式会社MTG
ウルトラ炭酸ミストデバイス『MEGLY(メグリー)』を販売する株式会社MTGでは、ECサイトで商品を販売した後、店舗スタッフに代わってお客様に正しく使い方を説明し、初回使用時の「感動体験」を生むためのアプローチとして、インタラクティブ動画による「動画マニュアル」を活用しています。初回納品時に届く「スターターキット」の箱の内側に、QRコードを印刷。リリースから約4ヶ月の段階で、納品数に対して約66%という高い読み込み率となりました。
動画では、箱からデバイスを取り出して、ガスボトルと導入液をデバイスに付けるまでの一連の流れを、ステップ毎にわかりやすく解説します。自身が完了した時点で「次へ」のマークを押し、次のステップに進む流れになっているので、箱から取り出しながら、各自の理解や作業のペースに合わせて視聴ができます。また動画内に「カメラ機能」も組み込まれているのが、インタラクティブ動画ならではの特徴。自身の「Before/After」を動画内で確認できる仕組みを通じて、店舗同様の「感動体験」を実現しています。
関連記事:MTG様|EC購入後の初回利用をインタラクティブ動画でサポート! 双方向動画+カメラ機能で店舗接客を再現し「感動体験」を創出
5.採用動画の活用事例(人材獲得、企業ブランディング)
オフィス見学、インターン、説明会といった「採用シーン」のオンライン化が進み、インタラクティブ動画の活用も増加しています。また視聴者自身が操作するインタラクティブ動画は「印象に残る効果」や「理解促進」が期待できるため、採用分野と大変良い相性になっています。採用活動はルーティンな業務が多いため、動画に置き換えることができれば、時間やコスト削減などの面でも、大きなメリットがあります。
・明治安田生命保険相互会社
新卒向け採用サイト内にある、「オフィス見学動画」ページに動画を埋め込んでいただきました。明治安田生命様のオフィス内の様子や働き方について、組織・職務別に案内するインタラクティブ動画になっており、就活生はニーズに応じて情報を選び取ることができます。
今回のオフィス見学動画では、「丸の内オフィス」「東横町オフィス」の2つのオフィスを紹介しています。実際に足を運ぶ必要のない「オンライン見学」だからこそ、企業・学生ともに、気軽に複数のオフィス見学を実施することができます。「執務室」から「食堂」までと、オフィス内の様々な場所を見学できる内容ですが、これらを一方的に見せるのではなく、視聴者の興味に合わせて双方向的に見せることで、動画は非常に高い視聴維持率を記録しました。
インタラクティブ動画の作り方
インタラクティブ動画の制作は「内製」「外注」どちらも可能です。
内製したい場合は、インタラクティブ動画編集の「ツール/ソフト/プラットフォーム」を使用して自社で制作を行います。
●ツール・プラットフォームを利用することで、低料金で手軽に制作ができる
●目的に合った「インタラクティブ機能」を備えたツール選定が重要(その他、取得できるデータの種類、サポート体制なども要確認)
●「UXデザイン」や「遷移図」「構成」など、効果的なインタラクティブ動画を制作するためのノウハウは自社で学ぶ必要がある
外注したい場合は、企画から動画編集・制作・運用改善まで包括的にサービスを提供している会社へ委託します。自社でインタラクティブ動画編集ツール・プラットフォームを開発・運用している会社と、他社開発のツールを利用している会社の2種類があり、自社開発の場合は、より柔軟な対応が可能です。
●要望に基づき、「企画・設計」「制作」「運用」の工程を全委託または部分委託ができる
●要件定義から効果測定・運用改善まで、プロの知見や過去事例のノウハウを基に施策を進められる
●データ取得・分析や活用のアドバイスも得られる
●料金は依頼内容や会社により異なるため、確認する必要がある
いずれの場合も、まずはインタラクティブ動画の活用目的を明らかにし、その目的達成に合ったツール・会社を選定しましょう。
インタラクティブ動画の制作手順・7ステップ
内製の場合、基本的に以下の工程を自社で担いますが、外注の場合は、企画から制作・運用改善までワンストップで委託可能です。以下では「通常の動画制作との違い」に触れながら、インタラクティブ動画の制作手順を7ステップに分けて解説していきます。
ステップ1.動画の目的やターゲットを明確にする(誰に何をしてほしいか?)
まず、動画の目的・KPIやターゲット、スケジュール、予算など、詳細も含めてしっかりと情報を整理しましょう。以下のようなチェックリストを元に情報を可視化しておくと、制作全体がスムーズに進みます。
ステップ2.構成・遷移図・台本を作成する
動画は仕込みが8割と言われており、「全体の設計」は動画の成果を左右する最も大切なパートになります。ここで重要なのは、インタラクティブ機能(ポップアップ、ストーリー分岐等)を理解し、機能を最大に活かした企画を考えることです。
<インタラクティブ動画の遷移図>
<インタラクティブ動画の絵コンテ>
ステップ3.タップされることを意識して撮影する
撮影が必要な場合、使用するインタラクティブ機能に配慮しながら、撮影を行います。
ステップ4.音声・音楽や文字・画像を入れて編集する
編集においては、ナレーション・音楽・テロップ・画像など、通常の動画と同様の作業となります。通常の動画編集と唯一異なる点は「レイアウト」です。中でも「タップボタン」のデザインが最も重要です。
インタラクティブ特有のデザインについて詳しくは、以下をご参照ください。
関連ページ:インタラクティブ動画デザインのためのガイドライン
ステップ5.インタラクティブ動画編集プラットフォームで、インタラクティブ化する
遷移図にある動画素材がすべて揃ったら、いよいよ、1本のインタラクティブ動画につなげるための編集作業に入ります。インタラクティブ動画編集ツール・プラットフォームを使って、編集作業を進めましょう。
ステップ6.公開前にユーザーテストを実施する
インタラクティブ動画ではWebサイトと同様に、リンクのチェックが必要です。タップしたら次のストーリーに進むか、ポップアップが出るか、リンク切れが起きていないか、ポップアップの情報は合っているかなど、埋め込み用のタグが正しく実装されているかなど、入念に確認しましょう。
ステップ7.効果測定・分析・改善
従来の動画は「納品したら終わり」でしたが、インタラクティブ動画では納品を出発地点として、より良い視聴体験を追求し、改善し続けることができます。「動画を運用する」という視点が、通常の動画と大きく異なる点です。双方向コミュニケーションにより生まれる「視聴データ」を基に分析し、目的を達成できるよう改善をしながら動画を運用することが最も重要です。
インタラクティブ動画の制作や動画マーケティングに初めて取り組む企業や、動画からの成果を期待する場合には、企画から制作・運用改善までのプロセスを外注し、プロの知見を取り入れると効果的でしょう。
インタラクティブ動画編集マーケティング「MIL」
インタラクティブ動画のリーディングカンパニーであるMIL株式会社では、インタラクティブ動画のプロフェッショナルが、戦略立案から企画、動画制作、配信、分析、公開後の運用改善までワンストップで支援します。自社開発のインタラクティブ動画編集プラットフォーム「MIL」独自のインタラクティブ機能や、特許取得技術を用いた「視聴データ分析」を強みとし、課題解決に貢献します。
MILのおもな機能
おもな機能は、以下の通りです。MILはSaaSサービスのため、常に最新版の管理画面が表示されます。
選択次第で指定した動画に遷移し、ユーザーそれぞれに最適な動画を視聴いただくことができます。
・ポップアップ機能
動画上に画像・テキスト・URLの情報を付与し、詳細情報の提供や商品ページへのリンクができます。
・スイッチング機能
同じタイムラインで再生される2本の動画をタップで切り替えることができます。2つの世界を活かした動画表現を可能にします。
・外部ツール連携
Google AnalyticsやSalesforceなどの外部ツールとの連携により、個人・時間単位の視聴動向分析が可能になり、ユーザー一人ひとりの情報を取得できます。
・動画レポート
50以上の項目から視聴者の視聴動態を分析でき、指標を元に動画を運用することができます。自社開発の特許取得済み「視聴分布レポート」では、インタラクティブ動画からの離脱を「ポジティブ」と「ネガティブ」という2種類に分類可能。フレーム単位で離脱の原因を特定できます。
まとめ
動画制作をこれから始める企業様も、既存の動画をさらに新しいアプローチに活かしたいとお考えのご担当者様も、動画マーケティングの新しい手法として「インタラクティブ動画」の活用に取り組んでみてはいかがでしょうか?当記事が「インタラクティブ動画」を知るきっかけとなり、貴社の新しい一歩につながりましたら幸いです。
インタラクティブ動画ならMIL
インタラクティブ動画ならMIL
MILであれば、インタラクティブ動画を素早く編集でき、動画配信後の測定結果はレポート画面より確認できます。インタラクティブ動画の制作から運用まですべての機能をプラットフォーム化し、動画PDCAを回します。